MENU
>noteでも有益情報を配信中!

【令和8年度】教員採用試験の倍率が低い県ランキング【全国一覧】

【全国】教員採用試験の倍率一覧

教員採用試験の準備、進んでいますか?

志望する自治体をどこにしようか考えるとき、やはり「倍率」は気になるものですよね。

少しでも合格しやすいところはどこだろう?
自分の受ける県は、全国的に見て難しいのかな?

と考えるのは、受験生として当然のことです。

この記事では、全国の教員採用試験の最新倍率をランキング形式で分かりやすく紹介します。

なぜ自治体によって倍率に差があるのか、そして今後の倍率はどうなっていくのか、といった一歩踏み込んだ疑問にもお答えしていきますね。

本記事に掲載している倍率について

本記事に掲載している倍率は、文部科学省が発表する採用倍率(採用者数ベース)とは異なり、各教育委員会が発表する『受験者数÷合格者数』で算出した『受験倍率』を基に解説します。より受験者の実感に近い難易度を把握するための指標とお考えください。

また、掲載しているデータは、秋・冬の特別選考や「大学3年生前倒し特別選考」の結果を含まない主に夏に実施される正規の採用試験の結果に基づいています。最も受験者数の多い、一般的な試験の難易度を把握するための指標として参考にしてください。

この記事を読めば、倍率に関するあなたの疑問がスッキリ解決し、自信を持って受験戦略を立てられるようになりますよ。
一緒に見ていきましょう!

目次

【速報】令和8年度教員採用試験の実施状況

令和8年度(2025年実施)教員採用試験の結果が、各教育委員会から順次発表され始めていますね。

ここでは、合格発表があり次第、下の表を随時更新していきます。まだ空欄のところもありますが、最新の情報をいち早くお届けしますので、ぜひこまめにチェックしに来てください!

福永

ブックマークしておくと、見たいときにすぐ確認できて便利ですよ。

自治体受験者数合格者数倍率
北海道
札幌市
青森県
岩手県
宮城県
仙台市
秋田県
山形県
福島県
茨城県305412472.4
栃木県
群馬県
埼玉県
さいたま市9752204.4
千葉県
東京都
神奈川県
横浜市
川崎市
相模原市
新潟県
新潟市
富山県
石川県
福井県
山梨県
長野県20035883.4
岐阜県16525652.9
静岡県19085383.5
静岡市415864.3
浜松市6271713.7
愛知県495916353.0
名古屋市14604203.5
三重県1,6665802.9
滋賀県1,5965063.2
京都府
京都市1,3244243.1
大阪府
豊能地区
大阪市
堺市
兵庫県3,8061,0943.5
神戸市
奈良県1,5833834.1
和歌山県
鳥取県
島根県1,0663972.7
岡山県
岡山市7442003.7
広島県
山口県8834012.2
徳島県
香川県1,0643183.3
愛媛県
高知県1,2544133.0
福岡県3,1441,1972.6
福岡市
北九州市
佐賀県
長崎県9755361.8
熊本県
熊本市4942232.2
大分県12174542.7
宮崎県8823682.4
鹿児島県10855342.0
沖縄県22485484.1
出典:各教育委員会の発表資料より作成

【全国】教員採用試験の倍率推移

次に、ここ数年の全国的な倍率の動きがどうなっているのか、全体像を掴んでおきましょう。

以下の表は、全国の公立学校教員採用試験(全体)における過去5年間の受験倍率の推移をまとめたものです。

採用年度受験者数合格者数倍率
令和7年度103,84938,5692.7
令和6年度115,67939,4562.9
令和5年度120,59838,4863.1
令和4年度126,26336,2183.5
令和3年度134,15136,7923.6
公立学校教員採用試験 全体の実質倍率推移

見てのとおり、教員採用試験の倍率は年々ゆるやかに低下している傾向にありますね。

この最も大きな理由は、第二次ベビーブーム世代(1971年~1974年生まれ)に採用された先生方が、大量退職の時期を迎えていることです。

その補充のために各自治体が合格者数を増やしている一方で、教員の働き方に対する課題が広く知られるようになったことや、少子化などの影響で受験者数は減少傾向にあり、結果として倍率が下がり続けています。

受験生にとっては、まさに「売り手市場」とも言える状況で、以前に比べて合格のチャンスが広がっていると言えるでしょう。

とはいえ、直近の令和7年度(2024年実施)採用試験でも倍率は2.7倍。これは、約3人に1人しか合格できない厳しい試験であることに変わりはありません。

福永

「倍率が低いから」と油断せず、しっかりと対策を積み重ねていくことが大切ですね。

【全国一覧】教員採用試験の倍率ランキング

全国の倍率推移を掴んだところで、いよいよ都道府県・政令指定都市ごとの最新倍率ランキングを見ていきましょう!

ここでは、過去3年間(令和5年度~令和7年度採用)の試験結果を基に、詳しく解説していきますね。

倍率が低い都道府県ランキングTOP10

まずは、特に倍率が低く、狙い目とも言える自治体をチェックしてみましょう。

1年だけの結果でなく、過去3年間の倍率推移も一緒に掲載しました。「継続して倍率が低いのか?」という視点で見てみてください。

順位自治体R7R6R5動向
1位新潟県1.62.22.2
1位富山県1.62.32.5
3位東京都1.71.72.1
4位川崎市1.82.32.4
4位新潟市1.82.42.0
4位長崎県1.81.92.0
4位熊本市1.81.82.3
8位千葉県2.02.12.6
8位愛媛県2.02.12.5
10位横浜市2.12.32.7
10位鹿児島県2.12.22.4
10位佐賀県2.12.02.1
※順位は令和7年度(2024年実施)採用試験の倍率に基づく

新潟県や富山県が1.6倍と非常に低く、東京都も1.7倍と低い水準を維持していますね。多くが低下傾向(にあり、受験生にとってチャンスが広がっている状況が読み取れます。

全自治体の倍率一覧表

次に、全国すべての都道府県・政令指定都市の受験倍率を、過去5年分まとめて一覧表で見てみましょう。

自治体名をクリック(タップ)すると、各自治体の倍率をまとめた詳細記事に移動できます。ご自身の気になる自治体の推移をじっくり確認してみてください。

自治体R8R7R6R5R4
北海道2.02.42.12.7
札幌市2.83.33.84.5
青森県2.83.33.84.5
岩手県2.53.13.23.7
宮城県2.82.62.63.0
仙台市3.83.73.82.7
秋田県2.63.03.02.7
山形県2.32.22.32.4
福島県2.62.83.53.7
茨城県2.42.43.03.63.1
栃木県3.74.24.63.6
群馬県3.13.53.74.5
埼玉県2.62.92.83.0
さいたま市4.45.03.03.03.1
千葉県2.22.22.62.8
東京都1.71.72.13.3
神奈川県3.03.03.33.7
横浜市2.12.32.72.9
川崎市1.82.32.42.9
相模原市3.53.23.13.3
新潟県1.62.22.22.6
新潟市1.82.42.02.2
富山県1.62.32.52.5
石川県2.73.03.23.4
福井県3.13.43.34.1
山梨県2.42.62.83.1
長野県3.43.53.63.73.6
岐阜県2.93.03.32.92.8
静岡県3.53.93.74.03.8
静岡市4.33.33.53.23.1
浜松市3.74.13.93.93.7
愛知県3.03.03.43.33.8
名古屋市3.53.33.63.53.8
三重県2.93.44.34.34.7
滋賀県3.23.33.13.33.7
京都府3.43.73.74.0
京都市3.14.04.65.75.1
大阪府3.84.64.54.1
豊能地区4.03.43.74.8
大阪市2.83.13.03.9
堺市3.12.83.55.3
兵庫県3.53.84.24.64.6
神戸市3.33.63.67.1
奈良県4.14.65.34.65.2
和歌山県3.83.53.73.5
鳥取県3.43.33.03.3
島根県2.72.93.13.03.0
岡山県3.63.64.24.4
岡山市3.73.43.43.33.7
広島県2.73.23.32.9
山口県2.22.42.32.63.1
徳島県4.85.65.85.4
香川県3.33.34.34.34.2
愛媛県2.02.12.52.9
高知県3.03.45.57.67.8
福岡県2.62.52.72.72.7
福岡市2.52.72.02.2
北九州市2.53.02.62.7
佐賀県2.12.02.12.4
長崎県1.81.81.92.02.3
熊本県2.52.22.63.2
熊本市2.21.81.82.32.9
大分県2.72.72.72.83.0
宮崎県2.42.63.13.23.3
鹿児島県2.02.12.22.43.0
沖縄県4.14.84.85.77.8
教員採用試験の倍率推移(全国一覧)

校種・教科による倍率の違い

ここまで自治体ごとの全体の倍率を見てきましたが、あなたが実際に直面する本当の難易度は、希望する「校種」や「教科」によって大きく変わってきます。

全体の倍率はあくまで平均値。大切なのは、ご自身の受験区分におけるピンポイントな難易度を把握することですね。

ここでは、一般的な校種ごとの傾向を見ていきましょう。

  • 小学校
    全国的に採用数が多く、倍率は最も低い傾向にあります。団塊ジュニア世代の大量退職と、小学校高学年の教科担任制導入などが重なり、教員になりたい人にとっては大きなチャンスと言えるでしょう。
  • 中学校・高等学校
    社会、保健体育、英語といった教科は人気が高く、倍率も高くなりがちです。一方で、理科、数学、技術といった専門性の高い教科は、比較的倍率が落ち着いている傾向が見られます。
  • 養護教諭・栄養教諭など
    専門職である養護教諭や栄養教諭は、各学校に1〜2名と配置数が決まっており、退職者が出ないと募集がかからないこともあります。そのため、採用枠が非常に少なく、毎年かなりの高倍率となる狭き門です。

▼専門教科の倍率が全国的に見てどのくらいなのか、より詳しく知りたい方は、こちらの記事で徹底解説しています。ぜひチェックしてみてください。

なぜ?教員採用試験の倍率が低い3つの理由

ここまで見てきたように、教員採用試験の倍率は全国的に低下傾向にあり、特に倍率が2倍を切るような自治体も出てきています。

  • 「倍率が低いのは嬉しいけど、何か特別な理由があるのかな?」
  • 「もしかして、人気がないってこと…?」

と、少し不安に思う方もいるかもしれませんね。

ご安心ください。倍率が低い背景には、主に以下の3つの明確な理由があるんです。

理由①:第二次ベビーブーム世代の大量退職

現在の倍率低下における最も大きな要因が、教員の大量退職です。

1971年〜1974年頃に生まれた「第二次ベビーブーム世代」の方々が、ちょうど今、定年退職のピークを迎えています。この世代は人口が非常に多いため、当時は教員として採用された人数も膨大でした。

その方々が一斉に退職時期を迎えたことで、空いたポストを埋めるために、各自治体はこぞって採用者数を増やしているのです。

つまり、一時的に「教員の求人数>>受験者数」という状況が生まれているのが、今の大きなトレンドなんですね。

理由②:国の政策による採用枠の拡大

大量退職というマイナスを埋める動きだけでなく、教育現場のニーズ増というプラスの要因も採用枠を広げています。

具体的には、

  • 特別支援学級の在籍者増加に対応するための教員増
  • きめ細やかな指導を実現する少人数学級の推進
  • 小学校高学年の教科担任制の本格導入

といった国の教育政策によって、単純な退職者の補充以上に、多くの先生が必要とされているのです。これも、受験生にとっては追い風となる状況ですね。

理由③:民間企業との人材獲得競争

少し違った視点として、受験者数が減少傾向にあるという側面も無視できません。

近年の好景気や売り手市場を背景に、優秀な学生が給与や待遇の良い民間企業へ流れる傾向が強まっています。また、少子化によって、そもそも教員免許を取得する学生の母数が減っているという現実もあります。

とはいえ、この状況を改善しようと、各教育委員会も教員の働き方改革や処遇改善に本腰を入れ始めています。

倍率が低いからといって、必ずしも「人気がない、魅力がない職場」というわけではないので、安心してくださいね。

倍率が低い自治体を受験するメリット・デメリット

  • 「なるほど、倍率が低いのはちゃんとした理由があるんだな」
  • 「じゃあ、やっぱり倍率が低い自治体を受験するのがお得ってこと?」

そう考えたくなりますよね。

もちろん、倍率が低いことには大きなメリットがありますが、一方で注意すべきデメリットも存在します。ここでは両方の側面をしっかり理解して、あなたにとって本当にベストな選択ができるように準備しておきましょう。

メリット:合格の可能性を戦略的に高められる

まずは、何と言っても嬉しいメリットから見ていきましょう。

①筆記試験のボーダーラインが下がる傾向

倍率が低いということは、それだけライバルが少ないということです。

自治体や試験内容にもよりますが、一般的に筆記試験(教職教養・一般教養)の合格ラインが下がる傾向にあり、一次試験を突破しやすくなる可能性があります。

②面接や模擬授業でアピールするチャンスが増える

一次試験の通過者が増える分、二次試験以降の人物評価に力を入れている自治体が多いです。

筆記試験の点数がギリギリでも、面接や模擬授業でのアピール次第で大逆転できるチャンスが十分にあると言えるでしょう。

デメリット:採用後の勤務地や情報収集の課題

次に、少し注意が必要なデメリットです。

①へき地や離島への配属可能性がある

特に県単位での募集の場合、採用後に都市部から離れた山間部や離島の学校へ配属される可能性があります。

教員不足が深刻な地域から優先的に補充されるケースが多いためですね。「絶対に都市部で働きたい」という強い希望がある場合は、慎重に検討する必要があります。

②自治体独自の試験対策がしにくい

受験者数が少ない自治体は、大手予備校などでも対策講座が少なく、過去問や面接の情報が出回りにくい傾向があります。

その自治体の教育方針や求める人物像を、自分で公式サイトや教育振興計画を読み込んで研究する主体性が求められます。


このように、メリットとデメリットは表裏一体です。

ご自身の学力レベルやキャリアプラン、そして「どんな環境で教員として働きたいか」を総合的に考えて、後悔のない選択をしてくださいね。

まとめ:倍率を正しく理解し、最適な受験先を見つけよう

今回は教員採用試験の倍率について、最新の全国ランキングから、倍率が低い理由、メリット・デメリットまで、かなり詳しく見てきましたね。

最後に、この記事の重要なポイントをもう一度おさらいしておきましょう。

  • 全国の倍率は低下傾向で、受験生にとってはチャンスが広がっている。
  • 自治体による倍率差は大きいため、戦略的な受験先選びが可能。
  • 倍率が低いのは大量退職や採用増が主な理由で、決して人気がないわけではない。
  • ただし、採用後の勤務地などのデメリットも理解した上で判断することが大切。

倍率という客観的なデータを知ることは、あなたの受験戦略を立てる上で非常に強力な武器になります。

しかし、一番忘れてほしくないのは、倍率はあくまで選択肢を広げるための一つの指標に過ぎないということです。最終的に大切なのは、「あなたが、どこで、どんな先生になりたいか」という熱い気持ちです。

倍率のデータは賢く活用しつつ、最後はあなたの「ここで働きたい!」という直感や情熱を信じて、後悔のない選択をしてくださいね。

さあ、次の一歩を踏み出しましょう!


▼まずはこの記事の一覧表から気になる自治体を見つけたら、「そもそも教員採用試験って、どんな内容なの?」という全体像を把握することが大切です。

以下の記事で、筆記試験から面接までの流れを網羅的に解説しているので、まずはこちらで試験の全体像を掴んでください。

コメント

コメントする

目次