【令和8年度】教員採用試験の倍率ランキング【教科別・都道府県一覧】

教員採用試験の準備、進んでいますか？

志望する自治体をどこにしようか考えるとき、やはり「倍率」は気になるものですよね。

 「少しでも合格しやすいところはどこだろう？」
 「自分の受ける県は、全国的に見て難しいのかな？」

と考えるのは、受験生として当然のことです。

この記事では、令和8年度（2025年実施）の最新倍率をランキング形式（高い県と低い県）で分かりやすく紹介します。

過去5年間（令和4年度から令和8年度）の倍率推移も都道府県別、校種・教科別にまとめているので、確認してくださいね。

【令和8年度最新】教員採用試験の倍率ランキング（全国一覧）

令和7年に実施された、令和8（2026）年度教員採用試験の倍率を、各都道府県・教育委員会の公式発表を元にして一覧にまとめました。

• 掲載しているデータは、夏に実施される採用試験の結果に基づいています。そのため、秋・冬の特別選考や「大学3年生前倒し特別選考」などの結果は含まれておりません。

自治体	受験者数	合格者数	倍率
徳島県	991	233	4.3
沖縄県	2,285	548	4.2
奈良県	1,583	383	4.1
静岡県	1,908	538	3.5
┗静岡市	377	116	3.3
┗浜松市	627	171	3.7
兵庫県	3,806	1,094	3.5
┗神戸市	1,702	483	3.5
岡山県	1,443	416	3.5
┗岡山市	744	200	3.7
和歌山県	972	282	3.4
鳥取県	896	273	3.3
神奈川県	3,042	961	3.2
┗横浜市	2,110	1,081	2.0
┗川崎市	849	475	1.8
┗相模原市	433	144	3.0
滋賀県	1,596	506	3.2
宮城県	1,295	422	3.1
┗仙台市	923	317	2.9
香川県	955	308	3.1
群馬県	1,566	520	3.0
愛知県	4,959	1,635	3.0
┗名古屋市	1,460	420	3.5
高知県	1,254	413	3.0
栃木県	1,706	593	2.9
岐阜県	1,653	565	2.9
三重県	1,666	580	2.9
大阪府	5,129	1,836	2.8
┗大阪市	1,909	969	2.0
┗堺市	623	165	3.8
┗豊能地区	478	93	5.1
石川県	855	316	2.7
長野県	887	323	2.7
島根県	1,066	397	2.7
大分県	1,217	451	2.7
秋田県	570	216	2.6
埼玉県	4,565	1,779	2.6
┗さいたま市	975	220	4.4
京都府	1,443	549	2.6
┗京都市	1,324	424	3.1
福岡県	3,157	1,199	2.6
┗福岡市	1,553	441	3.5
┗北九州市	754	243	3.1
青森県	900	366	2.5
福井県	629	255	2.5
広島県	2,537	1,023	2.5
茨城県	3,054	1,247	2.4
千葉県	4,232	1,800	2.4
宮崎県	882	368	2.4
山梨県	734	322	2.3
熊本県	841	365	2.3
┗熊本市	480	208	2.3
岩手県	789	353	2.2
山形県	716	331	2.2
福島県	1,514	673	2.2
山口県	883	401	2.2
愛媛県	1,012	455	2.2
佐賀県	691	342	2.0
鹿児島県	1,085	534	2.0
北海道	2,131	1,136	1.9
┗札幌市	1,272	343	3.7
新潟県	867	456	1.9
┗新潟市	469	231	2.0
東京都	9,099	4,945	1.8
長崎県	975	536	1.8
富山県	632	392	1.6

教員採用試験の倍率が高い自治体TOP５

全国データの中から、特に倍率が高かった上位5つの自治体をランキング形式で紹介します。

これらの自治体は、4人以上に1人しか合格できない、まさに激戦区です。

教員採用試験の倍率が低い自治体TOP５

次に、全国データの中から倍率が比較的低かった自治体を5つ紹介します。

これらの自治体は、採用予定者数が多かったり、受験者数が比較的少なかったりする傾向があります。ただし、倍率が低いからといって、必ずしも合格しやすいわけではない点には注意が必要です。

【都道府県別】教員採用試験の倍率を徹底比較

最新の倍率だけでなく、過去からの推移を長期的な視点で把握することも、自治体選びの重要な判断材料になります。

ここでは、全国すべての自治体について、過去5年間（令和4年度から令和8年度まで）の倍率推移をまとめました。

• 掲載しているデータは、夏に実施される採用試験の結果（教育委員会発表資料）に基づいています。そのため、秋・冬の特別選考や「大学3年生前倒し特別選考」などの結果は含まれておりません。
• 自治体名をクリックすると、それぞれの自治体に特化したデータ記事を読むことができます。

自治体	R8	R7	R6	R5	R4
北海道	1.9	1.9	2.3	2.0	2.6
札幌市	3.7	3.3	3.2	3.7	4.4
青森県	2.5	2.8	3.3	3.8	4.5
岩手県	2.2	2.5	3.1	3.2	3.7
宮城県	3.1	2.8	2.6	2.6	3.0
仙台市	2.9	3.4	3.7	3.8	2.7
秋田県	2.6	2.5	3.0	3.0	2.7
山形県	2.2	2.3	2.2	2.3	2.4
福島県	2.2	2.5	2.8	3.5	3.7
茨城県	2.4	2.4	3.8	3.2	2.7
栃木県	2.9	3.7	4.2	4.6	3.6
群馬県	3.0	3.1	3.5	3.7	4.5
埼玉県	2.6	2.6	2.9	2.8	3.0
さいたま市	4.4	5.0	3.0	3.0	3.1
千葉県	2.4	2.0	2.1	2.6	2.8
東京都	1.8	1.7	1.6	2.1	3.2
神奈川県	3.2	3.0	3.0	3.3	3.7
横浜市	2.0	2.1	2.3	2.7	2.9
川崎市	1.8	1.8	2.3	2.4	2.9
相模原市	3.0	3.5	3.2	3.1	3.3
新潟県	1.9	1.6	2.2	2.2	2.6
新潟市	2.0	1.9	2.4	2.5	2.7
富山県	1.6	1.9	2.3	2.1	2.1
石川県	2.7	2.7	3.0	3.2	3.4
福井県	2.5	2.5	3.0	3.0	3.7
山梨県	2.3	2.2	2.6	2.8	3.1
長野県	2.7	5.9	3.6	3.7	3.5
岐阜県	2.9	3.1	3.4	2.9	2.8
静岡県	3.5	3.9	3.7	4.0	3.8
静岡市	3.3	3.3	3.5	3.2	3.1
浜松市	3.7	4.1	3.9	3.9	3.7
愛知県	3.0	3.0	3.4	3.8	4.1
名古屋市	3.5	3.3	3.6	3.5	3.8
三重県	2.9	3.4	4.3	4.3	4.7
滋賀県	3.2	3.0	3.1	3.3	3.7
京都府	2.6	3.4	3.7	3.7	4.0
京都市	3.1	4.0	4.6	5.7	5.1
大阪府	2.8	3.8	4.6	4.5	4.1
大阪市	2.0	2.8	3.1	3.0	3.9
堺市	3.8	3.1	2.8	3.5	5.3
豊能地区	5.1	4.0	3.4	3.7	4.8
兵庫県	3.5	3.6	4.0	4.6	4.6
神戸市	3.5	3.3	3.5	3.6	7.1
奈良県	4.1	4.6	5.3	4.6	5.2
和歌山県	3.4	3.8	3.5	3.7	3.5
鳥取県	3.3	3.4	3.6	3.0	3.3
島根県	2.7	2.9	3.0	3.0	3.0
岡山県	3.5	3.6	3.6	4.2	4.4
岡山市	3.7	3.4	3.4	3.3	3.7
広島県	2.5	2.7	3.0	3.1	2.7
山口県	2.2	2.4	2.3	2.6	3.1
徳島県	4.3	4.3	5.5	5.8	5.4
香川県	3.1	3.3	4.1	4.4	4.4
愛媛県	2.2	2.0	2.1	2.5	2.9
高知県	3.0	3.4	5.5	7.6	7.8
福岡県	2.6	2.5	2.7	2.7	2.7
福岡市	3.5	2.5	2.7	2.0	2.2
北九州市	3.1	2.6	3.0	2.6	3.1
佐賀県	2.0	2.1	1.9	2.1	2.4
長崎県	1.8	1.8	1.9	2.0	2.3
熊本県	2.3	2.4	2.3	2.6	3.2
熊本市	2.3	1.8	1.8	2.3	2.9
大分県	2.7	2.6	3.1	2.6	2.9
宮崎県	2.4	2.6	3.1	3.2	3.3
鹿児島県	2.0	2.0	2.2	2.6	3.0
沖縄県	4.2	4.9	4.8	5.7	7.8

【校種・教科別】教員採用試験の倍率を徹底解説！

都道府県全体の倍率推移を把握したところで、次にあなたの専門である「校種」と「教科」の倍率を詳しく見ていきましょう。

自治体全体の倍率が低くても、自分が受験する教科の倍率が極端に高い、ということは珍しくありません。正しいデータを把握し、冷静に試験への心構えをしておくことが重要です。

• 掲載しているデータは、夏に実施される採用試験の結果（教育委員会発表資料）に基づいています。そのため、秋・冬の特別選考や「大学3年生前倒し特別選考」などの結果は含まれておりません。

小学校教諭の倍率

小学校教諭は、全国的に教員不足が深刻な課題となっており、採用予定者数が多いため倍率は低い傾向にあります。

多くの自治体で2倍台、都市部によっては1倍台というケースも見られ、受験者にとっては大きなチャンスと言える状況です。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	30,928	17,521	1.8
令和7年度	33,476	18,239	1.8
令和6年度	36,099	18,191	2.0
令和5年度	38,626	18,311	2.1
令和4年度	40,550	16,982	2.4

表を見ると、受験者数が5年間で約1万人も減少している一方で、合格者数はほぼ横ばいを維持しています。

これが、全国的な低倍率の大きな要因です。

令和7年度からは倍率が1倍台に突入しており、まさに受験者にとってはチャンスと言える状況ですが、油断は禁物です。

▼自治体ごとの倍率は以下の記事でまとめています。

中学校教諭の倍率（教科別）

中学校教諭は、小学校教諭とは対照的に全体の倍率が高止まりしているのが特徴です。 特に、教科によっては10倍を超えることも珍しくなく、校種の中で最も競争が激しいと言えます。

全体の平均値は実態と離れている可能性があるため、ここではあなたの専門教科の倍率がどのくらいの難易度なのかを、一つひとつ詳しく見ていきましょう。

• 令和8年度：札幌市、群馬県、富山県、山梨県、長野県、愛知県、香川県の結果を含まず
• 令和7年度：富山県、山梨県、長野県、滋賀県の結果を含まず
• 令和5年度：富山県の結果を含まず
• 令和4年度：富山県の結果を含まず

中学校 国語の倍率推移

中学校の国語科教員は、かつては3倍近い倍率がありましたが、近年は低下傾向です。 令和7年度からは2.1倍と低い水準になっており、受験者にとっては合格のチャンスが大きく広がっていると言えます。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	3,709	1,741	2.1
令和7年度	3,718	1,731	2.1
令和6年度	4,149	1,753	2.4
令和5年度	4,119	1,621	2.5
令和4年度	4,209	1,454	2.9

• 中高一括採用区分も含みます。

5年間で倍率が大きく低下し、今や2人に1人近くが合格できる状況です。しかし、これは油断していいという意味ではありません。

このチャンスを確実なものにするためにも、専門教養の筆記試験でライバルと差をつける準備が不可欠です。

▼自治体ごとの倍率は以下の記事でまとめています。

中学校 社会の倍率推移

中学校の社会科教員は、中学校の教科の中で最も人気が高く、例年非常に高い倍率となる最激戦区の一つです。

近年は5倍台から4倍台前半へと低下傾向にありますが、それでも合格のハードルは極めて高い状況が続いています。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	6,962	1,678	4.1
令和7年度	7,024	1,605	4.4
令和6年度	7,650	1,545	5.0
令和5年度	7,385	1,426	5.2
令和4年度	7,577	1,383	5.5

• 中高一括採用区分も含みます。

5年間で倍率は1.4ポイントも低下しており、受験者にとっては間違いなく追い風が吹いています。しかし、それでも倍率は4倍を超えており、4人に1人しか合格できない狭き門であることに変わりはありません。

ライバルとの競争を勝ち抜くためには、専門教養で満点近くを狙うくらいの徹底した対策が求められます。

▼自治体ごとの倍率は以下の記事でまとめています。

中学校 数学の倍率推移

理数系の教員不足を背景に、中学校の数学科教員の倍率は5年間で一貫して低下を続けています。

かつては4倍近い高倍率でしたが、令和8年度にはついに2.5倍を下回る2.3倍となり、主要教科の中では合格しやすい状況になりました。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	4,017	1,737	2.3
令和7年度	4,363	1,654	2.6
令和6年度	5,254	1,732	3.0
令和5年度	5,463	1,633	3.3
令和4年度	5,632	1,493	3.8

• 中高一括採用区分も含みます。

5年間で倍率が1.5ポイントも低下しており、数学を専門とする受験者にとっては絶好のチャンスです。

この傾向は今後も続くと予想されますが、油断は禁物です。専門教養の問題は年々難化しており、思考力を問う問題が増えています。

低い倍率のチャンスを活かすためにも、万全の準備で臨みましょう。

▼自治体ごとの倍率は以下の記事でまとめています。

中学校 理科の倍率推移

中学校の理科教員は、数学以上に倍率の低下が著しく、令和7年度からはついに2倍を下回る状況となりました。

5年前には3倍近かった倍率が、令和8年度には1.7倍にまで低下しており、全教科の中でも合格に近い教科の一つと言えます。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	2,561	1,548	1.7
令和7年度	2,744	1,479	1.9
令和6年度	3,231	1,533	2.1
令和5年度	3,476	1,510	2.3
令和4年度	3,813	1,410	2.7

• 中高一括採用区分も含みます。

専門性の高さから民間企業への人材流出も多く、教員不足が深刻化していることが低倍率の大きな要因です。

受験者にとっては絶好の機会ですが、実験・観察に関する指導力や、新学習指導要領で重視される探究的な学びをデザインする力が求められます。

この大きなチャンスを逃さないよう、筆記試験だけでなく、模擬授業や面接対策も万全にして臨みましょう。

▼自治体ごとの倍率は以下の記事でまとめています。

中学校 音楽の倍率推移

中学校の音楽科教員は、令和7年度に一度2倍台まで倍率が下がりましたが、最新の令和8年度では再び3.1倍と高くなっています。

実技試験の比重も高く、専門的な対策が不可欠な教科の一つです。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	1,901	622	3.1
令和7年度	1,912	682	2.8
令和6年度	2,111	654	3.2
令和5年度	2,274	612	3.7
令和4年度	2,442	548	4.5

• 小中一括、中高一括採用区分も含みます。

合格者数が再び減少に転じたことで、倍率が上昇しています。

音楽科の採用は、退職者の状況に大きく左右されるため、年度による変動が大きいのが特徴です。

筆記試験はもちろん、ピアノや声楽、指揮などの実技試験で、いかに高いレベルのパフォーマンスを発揮できるかが合格の鍵となります。

▼自治体ごとの倍率は以下の記事でまとめています。

中学校 美術の倍率推移

中学校の美術科教員も、受験者数の減少に伴い倍率は安定して低下しています。

5年前は2.6倍でしたが、直近3年間は2.0倍という低い水準で落ち着いており、美術の専門知識を活かしたい受験者にとっては有利な状況が続いています。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	950	469	2.0
令和7年度	958	474	2.0
令和6年度	989	491	2.0
令和5年度	1,044	488	2.1
令和4年度	1,185	455	2.6

• 小中一括、中高一括採用区分も含みます。

2人に1人が合格できるという、チャンスの大きい状況です。しかし、音楽と同様に実技試験の配点が高い自治体が多く、デッサンやデザインなどの専門スキルが合否を大きく左右します。

教職教養の準備なども含め、計画的に対策を進めることが重要です。

▼自治体ごとの倍率は以下の記事でまとめています。

中学校 保健体育の倍率推移

中学校の保健体育科教員は、中学校の全教科の中で社会科と並んで最も競争が激しい最激戦区です。 5年前には8.6倍という驚異的な倍率でしたが、近年は受験者数の減少と合格者数の増加により、低下傾向が続いています。

しかし、最新の令和8年度でも5.7倍と極めて高く、合格のためには他者を圧倒するレベルの対策が求められます。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	8,980	1,549	5.8
令和7年度	8,710	1,354	6.4
令和6年度	9,635	1,446	6.7
令和5年度	9,895	1,258	7.9
令和4年度	10,106	1,149	8.8

• 小中高一括、中高一括採用区分も含みます。

5年間で倍率が約3ポイントも低下しており、受験者にとっては確実に門戸が広がっています。しかし、それでも5人以上に1人しか合格できないという現実は変わりません。

免許取得者が多く、毎年多くの受験者が集まるため、筆記試験での高得点はもちろん、面接試験でいかにライバルと差をつけられるかが合否の分かれ目となります。

▼自治体ごとの倍率は以下の記事でまとめています。

中学校 技術の倍率推移

中学校の技術科教員は、専門的なスキルを持つ人材の確保が難しく、全教科の中で最も倍率が低い状況が続いています。

5年前は2.0倍でしたが、一貫して低下を続け、令和8年度にはついに1.4倍という極めて低い水準になりました。これは、ほぼ全ての受験者が合格に近づける大きなチャンスです。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	373	265	1.4
令和7年度	466	312	1.5
令和6年度	470	282	1.7
令和5年度	542	310	1.7
令和4年度	519	256	2.0

これほど低い倍率の教科は他にありません。技術の免許を持っている受験者にとっては、またとない絶好の機会です。

ただし、新学習指導要領でプログラミング教育が必修化されたことに伴い、試験でも情報分野に関する専門的な知識や指導力が問われます。

このチャンスを確実なものにするため、万全の対策で臨みましょう。

▼自治体ごとの倍率は以下の記事でまとめています。

中学校 家庭の倍率推移

中学校の家庭科教員も、理数系教科と同様に倍率の低下が続いており、令和7年度からは2倍を下回る低い水準となっています。

最新の令和8年度では1.6倍まで低下しており、専門知識や技能を持つ受験者にとって非常に有利な状況です。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	797	472	1.7
令和7年度	792	416	1.9
令和6年度	874	432	2.0
令和5年度	851	441	1.9
令和4年度	857	368	2.3

• 小中高一括、中高一括採用区分も含みます。

男女共同参画やSDGsの視点など、現代的な課題と密接に関連する家庭科の重要性は増しています。

倍率が低い今こそ、あなたの持つ専門性を教育現場で発揮する絶好の機会です。調理や被服などの実技試験対策をしっかり行い、このチャンスを掴み取りましょう。

▼自治体ごとの倍率は以下の記事でまとめています。

中学校 英語の倍率推移

小学校での英語教育の必修化に伴い、中学校の英語教員の需要も非常に高まっています。 その結果、倍率は5年間で一貫して下がり続け、かつて3.0倍だった倍率は、最新の令和8年度にはついに2.0倍という低い水準になりました。

英語教員を目指す人にとって、今が最大のチャンスと言っても過言ではありません。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	3,828	1,917	2.0
令和7年度	4,110	1,772	2.3
令和6年度	4,694	1,868	2.5
令和5年度	4,844	1,718	2.8
令和4年度	5,087	1,703	3.0

• 中高一括採用区分も含みます。

合格者数が5年間で増加し続けているのが大きな特徴です。

この傾向は今後も続くと考えられ、受験者にとっては有利な状況が続くでしょう。ただし、自治体によってはスピーキングテストや英語での面接など、高度な運用能力が求められます。

このチャンスを活かすためにも、4技能をバランス良く伸ばす対策が不可欠です。

▼自治体ごとの倍率は以下の記事でまとめています。

高等学校の倍率（教科別）

高等学校は、中学校よりもさらに教科の専門性が高くなるため、教科による倍率差が極端になるのが特徴です。

特に、地歴・公民や保健体育といった免許取得者が多い教科では、10倍を超えることも珍しくありません。一方で、工業・商業・農業といった専門高校の教科では、人材が不足しており、倍率が低くなる傾向が見られます。

ここではあなたの専門教科の倍率がどのくらいの難易度なのかを、一つひとつ詳しく見ていきましょう。

• 令和8年度：札幌市、群馬県、富山県、山梨県、長野県、愛知県、香川県の結果を含まず
• 令和7年度：富山県、山梨県、長野県、滋賀県の結果を含まず
• 令和5年度：富山県の結果を含まず
• 令和4年度：富山県の結果を含まず

高等学校 国語の倍率推移

高等学校の国語科教員は、かつては4倍を超える激戦区でしたが、近年は採用者数の増加もあり、倍率は大きく低下しています。

最新の令和8年度では2.7倍となり、3倍を下回る水準まで落ち着いてきました。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	1,450	546	2.7
令和7年度	1,764	598	2.9
令和6年度	2,102	553	3.8
令和5年度	2,180	516	4.2
令和4年度	2,253	560	4.0

• 中高一括採用は含まず

令和7年度から3倍を切り、受験者にとっては追い風が吹いている状況です。しかし、中学校と比べて、大学入試を意識したより高度な専門知識や指導力が求められます。

現代文・古文・漢文を網羅した筆記試験対策を万全にし、このチャンスを掴みましょう。

▼自治体ごとの倍率は以下の記事でまとめています。

高等学校 地理歴史の倍率推移

高等学校の地理歴史科教員（世界史、日本史、地理）は、高等学校の教科の中で最も競争が激しい最激戦区の一つです。

5年前には7倍に迫るほどの高倍率でしたが、近年は受験者数の減少により低下傾向にあります。しかし、最新の令和8年度でも5.9倍という極めて高い水準であり、合格のためには盤石な対策が不可欠です。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	2,347	400	5.9
令和7年度	2,470	435	5.7
令和6年度	2,817	427	6.6
令和5年度	2,880	427	6.7
令和4年度	3,050	440	6.9

• 中高一括採用は含まず

令和7年度に一度5倍台まで下がりましたが、再び6倍近くまで上昇しており、依然として厳しい状況です。

免許取得者が多く、毎年多くの受験者が集まるため、共通テストレベルを遥かに超える専門的な知識が問われる筆記試験で、いかに高得点を取るかが合格の絶対条件となります。

▼自治体ごとの倍率は以下の記事でまとめています。

高等学校 公民の倍率推移

高等学校の公民科教員（政治経済、倫理）は、地理歴史と並び、高等学校で最も合格が難しい最難関教科です。

採用枠が全国でも100人に満たない年がほとんどで、必然的に倍率が極めて高くなります。近年は低下傾向にありますが、それでも合格の壁は非常に厚いのが現状です。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	580	89	6.5
令和7年度	621	96	6.5
令和6年度	731	87	8.4
令和5年度	719	97	7.4
令和4年度	755	88	8.6

• 中高一括採用は含まず

この教科の最大の特徴は、合格者数の少なさです。毎年全国で100人弱しか採用されないため、わずかな採用枠に多くの受験者が殺到します。

時事問題に関する深い洞察や、主権者教育を担うための指導力が問われる論述・面接試験で、他の受験生との明確な違いを示すことが合格の絶対条件です。

▼自治体ごとの倍率は以下の記事でまとめています。

高等学校 数学の倍率推移

高等学校の数学科教員は、かつて7倍近い超高倍率の時代もありましたが、近年は受験者数の減少に伴い、大幅な低下傾向にあります。

ただし、最新の令和8年度では合格者数が減少したことで4.8倍と前年度からわずかに上昇しており、中学校数学とは異なり、依然として5倍近い高い競争率であることには注意が必要です。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	2,332	487	4.8
令和7年度	2,551	561	4.5
令和6年度	2,988	562	5.3
令和5年度	3,319	513	6.5
令和4年度	3,451	513	6.7

• 中高一括採用は含まず

5年間で倍率が約2ポイントも低下し、門戸は確実に広がっています。しかし、依然として合格できるのは5人に1人という厳しい現実があります。

大学入試問題に対応できる高度な数学力や、新課程で重視される統計分野などの指導力が問われるため、専門教科の対策に一切の妥協は許されません。

▼自治体ごとの倍率は以下の記事でまとめています。

高等学校 理科の倍率推移

高等学校の理科教員（物理、化学、生物、地学）は、数学と並んで倍率の低下が最も著しい教科の一つです。

かつては6倍を超える最難関教科の一つでしたが、採用数の増加などを背景に急速に倍率が低下し、最新の令和8年度にはついに4倍を下回る3.8倍となりました。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	1,665	435	3.8
令和7年度	1,944	474	4.1
令和6年度	2,342	481	4.9
令和5年度	2,627	392	6.7
令和4年度	2,979	464	6.4

• 中高一括採用は含まず

わずか2年で倍率が3ポイント近くも低下しており、理科教員を目指す受験者にとってはまたとないチャンスです。

しかし、物理・化学・生物・地学という幅広い専門知識に加え、新学習指導要領で重視される探究活動を指導する高度なスキルが求められます。

この大きなチャンスをものにするため、筆記・実験・面接の対策をバランス良く進めましょう。

▼自治体ごとの倍率は以下の記事でまとめています。

高等学校 音楽の倍率推移

高等学校の音楽科教員は、採用枠が全国でも非常に少ないため、年度による倍率の変動が激しく、常に高い競争率となる激戦区の一つです。

一時は7倍を超えることもありましたが、近年は5倍弱で推移しています。それでも、合格のハードルは非常に高い状況です。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	311	64	4.9
令和7年度	317	66	4.8
令和6年度	397	52	7.6
令和5年度	364	53	6.9
令和4年度	452	68	6.6

• 小中・中高一括採用は含まず

毎年、全国で60名前後しか採用されないという狭き門です。そのため、わずかな採用枠に専門性の高い受験者が集まります。

筆記試験対策はもちろんのこと、ピアノや声楽、指揮などの高度な専門技能を問われる実技試験で、いかに他の受験生を圧倒できるかが合格の絶対条件となります。

▼自治体ごとの倍率は以下の記事でまとめています。

高等学校 美術の倍率推移

高等学校の美術科教員は、音楽と同様に採用枠が全国でも極めて少ないため、常に高い競争率となる激戦区の一つです。

かつては6倍を超えていましたが、近年は受験者数の減少によりやや落ち着き、5倍弱で推移しています。それでも、合格のハードルは非常に高い状況です。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	255	52	4.9
令和7年度	285	59	4.8
令和6年度	293	49	6.0
令和5年度	351	55	6.4
令和4年度	334	52	6.4

• 小中・中高一括採用は含まず

毎年、全国で50名前後しか採用されないという、非常に狭き門です。

専門性の高い実技試験では、デッサンやデザインなどの高度なスキルが求められます。

筆記試験で確実に得点した上で、ポートフォリオの準備や実技対策でいかに完成度の高さを示せるかが合否を分けます。

▼自治体ごとの倍率は以下の記事でまとめています。

高等学校 書道の倍率推移

高等学校の書道は、採用枠が全国でも30人前後と極端に少ないため、倍率が10倍近くになることもある最難関教科です。

専門性の高い受験者がわずかな採用枠を争う、非常に熾烈な競争が毎年繰り広げられています。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	242	29	8.3
令和7年度	218	24	9.1
令和6年度	284	32	8.9
令和5年度	315	31	10.2
令和4年度	306	46	6.7

この教科の最大の特徴は、合格者数の圧倒的な少なさです。全国でわずか30人程度の採用枠に、高い専門技能を持つ受験者が集結します。

筆記試験で高得点を取るのは当然として、全国レベルの展覧会で入賞するような、他者を圧倒する実技能力がなければ合格は厳しいでしょう。

▼自治体ごとの倍率は以下の記事でまとめています。

高等学校 保健体育の倍率推移

高等学校の保健体育科教員は、全教科の中で最も合格が難しい最難関教科です。

5年前には12倍を超え、その後も常に10倍を超えるという極めて高い倍率で推移しており、合格のためには他の受験者を圧倒するずば抜けた実力が求められます。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	4,035	389	10.4
令和7年度	3,970	395	10.1
令和6年度	4,388	370	11.9
令和5年度	4,425	361	12.3
令和4年度	4,633	373	12.4

• 小中・中高一括採用は含まず

受験者数が減少傾向にあるため倍率は若干下がっていますが、それでも10人に1人しか合格できないという現実は変わりません。

全国レベルでの競技実績を持つような優秀な受験者が集まるため、専門教養で満点を取るのはもちろんのこと、専門種目の実技試験でいかに抜きん出たパフォーマンスを発揮できるかが、合否を分ける最大のポイントです。

▼自治体ごとの倍率は以下の記事でまとめています。

高等学校 家庭の倍率推移

高等学校の家庭科教員は、5年前には4倍を超える競争率でしたが、近年は受験者数の減少と採用枠の増加により、倍率は明確な低下傾向にあります。

最新の令和8年度にはついに3倍を下回り2.9倍となり、専門性を活かしたい受験者にとってチャンスが広がっています。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	427	146	2.9
令和7年度	444	150	3.0
令和6年度	451	128	3.5
令和5年度	553	143	3.9
令和4年度	537	124	4.3

• 小中・中高一括採用は含まず

5年間で倍率が大きく低下し、今がまさに狙い目の状況です。

新学習指導要領では、持続可能な社会の構築に向けた教育の重要性が増しており、家庭科の役割はますます大きくなっています。

調理や被服などの伝統的な実技に加え、消費生活や家庭経営に関する専門知識をアピールすることが合格の鍵となります。

高等学校 英語の倍率推移

高等学校の英語科教員も、他の多くの教科と同様に倍率の低下傾向が続いています。

かつては4倍に迫る競争率でしたが、最新の令和8年度には3倍を大きく下回る2.6倍まで低下し、英語教員を目指す受験者にとって大きなチャンスが到来しています。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	1,432	557	2.6
令和7年度	1,660	612	2.7
令和6年度	1,922	568	3.4
令和5年度	2,037	586	3.5
令和4年度	2,282	599	3.8

• 小中・中高一括採用は含まず

5年間で倍率が1.2ポイントも低下しており、英語教員を目指す受験者にとっては絶好の機会です。

大学入試改革に伴い、4技能をバランスよく指導できる教員の需要はますます高まっています。自治体によっては、英検準1級レベルの英語力が求められることもあります。

この大きなチャンスを活かすため、高度な英語運用能力と指導力を示す準備をしましょう。

高等学校 農業の倍率推移

高等学校の農業科教員は、専門教員の確保が課題となっており、倍率は5年間で一貫して低下しています。

かつては4.0倍と高い競争率でしたが、最新の令和8年度には2.6倍まで低下しており、専門的な知識や技能を持つ受験者にとっては絶好の機会となっています。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	385	146	2.6
令和7年度	403	137	2.9
令和6年度	468	146	3.2
令和5年度	525	143	3.7
令和4年度	547	138	4.0

5年間で倍率が大きく低下し、今がまさに狙い目の状況です。

スマート農業やSDGsへの関心の高まりを受け、農業教育の重要性は増しています。

あなたの専門性を存分に発揮し、次世代の農業を担う人材を育てるという熱意をアピールすることが、合格への鍵となります。

高等学校 工業の倍率推移

高等学校の工業科教員は、ものづくりを支える専門人材の育成が急務とされており、教員の需要が高いことから倍率は明確な低下傾向にあります。

5年前には3倍近かった倍率が、最新の令和8年度には2.1倍という低い水準まで下がっており、専門技術を持つ受験者にとっては大きなチャンスです。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	601	291	2.1
令和7年度	686	301	2.3
令和6年度	825	338	2.4
令和5年度	846	314	2.7
令和4年度	963	330	2.9

5年間で倍率が大きく低下し、今がまさに狙い目の状況です。

AIやIoTといった先端技術に対応できる教員の需要は今後ますます高まります。あなたの持つ専門知識や現場での経験は、他の受験生にはない大きな強みになります。自信を持ってアピールし、このチャンスを掴み取りましょう。

高等学校 商業の倍率推移

高等学校の商業科教員は、高等学校の専門教科の中で最も倍率の低下が著しい教科の一つです。

5年前には6倍を超える最難関レベルでしたが、採用枠の拡大などを背景に倍率は半分以下にまで急落し、最新の令和8年度には3.2倍となりました。専門知識を持つ受験者にとって、まさに今が最大のチャンスです。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	701	218	3.2
令和7年度	726	185	3.9
令和6年度	851	195	4.4
令和5年度	844	163	5.2
令和4年度	988	157	6.3

5年間で倍率が3ポイント以上も低下しており、これほど劇的に状況が改善した教科は他にありません。

簿記や情報処理、マーケティングなど、実社会で役立つ専門知識を持つ教員の需要が高まっていることが背景にあります。

あなたの持つ専門性や実務経験は、大きなアドバンテージになります。この絶好の機会を逃さないよう、万全の対策で臨みましょう。

▼自治体ごとの倍率は以下の記事でまとめています。

高等学校 水産の倍率推移

高等学校の水産科教員は、設置されている高校が限られる非常に専門的な教科であり、有資格者も少ないため倍率は1倍台という極めて低い水準で推移しています。

受験者にとっては、全教科の中で最も合格に近い教科の一つと言えるでしょう。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	32	21	1.5
令和7年度	34	23	1.5
令和6年度	67	35	1.9
令和5年度	38	18	2.1
令和4年度	32	18	1.8

これほど低い倍率で安定している教科は他にありません。

水産系の学部で専門知識を学んだ方や、関連業界での実務経験を持つ方にとっては、またとない絶好の機会です。

地域の水産業を担う次世代を育てるという明確なビジョンをアピールし、このチャンスを確実に掴み取りましょう。

高等学校 情報の倍率推移

「情報Ⅰ」の必修化に伴い、高等学校の情報科教員の需要は非常に高まっています。

その一方で、専門的な知識を持つ受験者が集まるため、倍率は4倍を超える高い水準で推移しており、人気の専門教科となっています。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	548	125	4.4
令和7年度	614	151	4.1
令和6年度	670	156	4.3
令和5年度	638	147	4.3
令和4年度	549	115	4.8

社会のデジタル化を背景に、情報科教員の重要性は今後ますます高まっていくことが予想されます。

プログラミングやデータサイエンスに関する専門知識はもちろん、情報モラルやセキュリティに関する指導力も問われます。

筆記試験だけでなく、模擬授業などを通じて実践的な指導力をアピールすることが合格の鍵となります。

▼自治体ごとの倍率は以下の記事でまとめています。

高等学校 福祉の倍率推移

高等学校の福祉科教員は、全国でも採用枠が非常に少ない、専門性の高い教科です。

そのため、年度によって倍率が大きく変動しますが、常に3倍前後の高い競争率が続いており、合格のためには専門知識に加えて現場での経験が大きな強みとなります。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	69	26	2.7
令和7年度	95	32	3.0
令和6年度	90	24	3.8
令和5年度	79	29	2.7
令和4年度	87	26	3.3

高齢化社会を背景に、福祉人材の育成は重要な課題です。

そのため、福祉科の教員には、介護やソーシャルワークに関する深い専門知識だけでなく、実習などを通じて生徒を指導する実践的な能力が求められます。

現場での実務経験を持つ受験者は、大きなアドバンテージとなるでしょう。

高等学校 看護の倍率推移

高等学校の看護科教員は、受験資格が看護師免許を持つ者に限られるため、受験者数が少なく倍率は1倍台という極めて低い水準で安定しています。

看護師としての臨床経験などを教育現場で活かしたい人にとっては、またとないチャンスと言えるでしょう。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	20	11	1.8
令和7年度	52	30	1.7
令和6年度	34	20	1.7
令和5年度	40	22	1.8
令和4年度	24	13	1.8

倍率だけを見れば、最も合格に近い教科の一つです。しかし、この試験の受験者はすべて看護のプロフェッショナルです。

その中で、教員として次世代の看護人材を育成するための指導力や熱意をいかに示せるかが問われます。

あなたの臨床経験こそが、他の受験生にはない最大の武器になります。

特別支援学校教諭の倍率

インクルーシブ教育の推進などを背景に、特別支援学校の教員の需要は年々高まっています。

その結果、採用者数は増加傾向にあり、倍率は5年間で一貫して低下。最新の令和8年度には1.8倍という非常に低い水準になりました。

専門性と熱意を持つ受験者にとっては、またとない大きなチャンスです。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	6,444	3,522	1.8
令和7年度	7,048	3,688	1.9
令和6年度	7,803	3,577	2.2
令和5年度	7,801	3,253	2.4
令和4年度	8,521	3,055	2.8

5年前には3倍近かった倍率が、ついに2倍を切り1倍台に突入しました。この傾向は今後も続くと予想され、受験者にとっては極めて有利な状況です。

ただし、子ども一人ひとりの特性に合わせた専門的な指導が求められるため、高い専門性と豊かな人間性が問われます。

この大きなチャンスを活かすため、万全の準備で臨みましょう。

▼自治体ごとの倍率は以下の記事でまとめています。

養護教諭の倍率

養護教諭は、各学校に配置される人数が限られるため、全校種・全教科の中で最も競争率が高い最激戦区の一つです。

特に最新の令和8年度では、受験者数の微増と合格者数の減少により、倍率が8.8倍と驚異的な高水準に急上昇しました。これは、受験者にとって非常に厳しい現実を示しています。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	9,806	1,114	8.8
令和7年度	9,534	1,238	7.7
令和6年度	9,463	1,225	7.7
令和5年度	9,120	1,360	6.7
令和4年度	8,980	1,332	6.7

5年間で倍率が2ポイント以上も急上昇しており、10人に1人しか合格できない、非常に厳しい競争環境です。

受験者がわずかな採用枠を奪い合うため、筆記試験での高得点はもちろん、保健指導や健康相談といった専門的な役割を果たすための、高いコミュニケーション能力や指導力が求められます。

▼自治体ごとの倍率は以下の記事でまとめています。

栄養教諭の倍率

栄養教諭は、養護教諭と並び、全校種・全教科の中で最も競争率が激しい最激戦区です。

特に最新の令和8年度では、合格者数が大きく減少した結果、10.8倍という極めて高い水準に達しました。これは、受験者にとって非常に厳しい現実を示しています。

採用年度	受験者数	合格者数	倍率
令和8年度	1,516	141	10.8
令和7年度	1,612	169	9.5
令和6年度	1,582	174	9.1
令和5年度	1,666	209	8.0
令和4年度	1,583	174	9.1

5年間で合格者数が最も少ない水準まで減少しており、倍率が急激に跳ね上がっています。採用枠が非常に少ないため、わずか1つの枠を10人以上で争うという厳しい状況です。

献立作成や食に関する指導といった専門的な知識はもちろん、学校現場の健康教育を推進する強いリーダーシップと情熱が問われます。

▼自治体ごとの倍率は以下の記事でまとめています。

教員採用試験の倍率が低い県を受験するメリット・デメリット

そう考えたくなりますよね。

もちろん、倍率が低いことには大きなメリットがありますが、一方で注意すべきデメリットも存在します。

ここでは両方の側面をしっかり理解して、あなたにとって本当にベストな選択ができるように準備しておきましょう。

メリット：合格の可能性を戦略的に高められる

まずは、何と言っても嬉しいメリットから見ていきましょう。

①筆記試験のボーダーラインが下がる傾向

倍率が低いということは、それだけライバルが少ないということです。

自治体や試験内容にもよりますが、一般的に筆記試験（教職教養・一般教養）の合格ラインが下がる傾向にあり、一次試験を突破しやすくなる可能性があります。

②面接や模擬授業でアピールするチャンスが増える

一次試験の通過者が増える分、二次試験以降の人物評価に力を入れている自治体が多いです。

筆記試験の点数がギリギリでも、面接や模擬授業でのアピール次第で大逆転できるチャンスが十分にあると言えるでしょう。

デメリット：採用後の勤務地や情報収集の課題

次に、少し注意が必要なデメリットです。

①へき地や離島への配属可能性がある

特に県単位での募集の場合、採用後に都市部から離れた山間部や離島の学校へ配属される可能性があります。

教員不足が深刻な地域から優先的に補充されるケースが多いためですね。「絶対に都市部で働きたい」という強い希望がある場合は、慎重に検討する必要があります。

②自治体独自の試験対策がしにくい

受験者数が少ない自治体は、大手予備校などでも対策講座が少なく、過去問や面接の情報が出回りにくい傾向があります。

その自治体の教育方針や求める人物像を、自分で公式サイトや教育振興計画を読み込んで研究する主体性が求められます。

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このように、メリットとデメリットは表裏一体です。

ご自身の学力レベルやキャリアプラン、そして「どんな環境で教員として働きたいか」を総合的に考えて、後悔のない選択をしてくださいね。

まとめ｜教員採用試験の倍率低下＝簡単ではない

今回は教員採用試験の倍率について、最新の全国ランキングや過去の倍率推移、校種・教科別の倍率から倍率が低い自治体を受験するメリット・デメリットまで、かなり詳しく見てきましたね。

「倍率が低いから、あの自治体は合格しやすそうだ」と考えるのは早計です。 数字の裏側を正しく理解し、冷静に判断することが合格への鍵となります。

なぜなら、倍率の低さが必ずしも「試験の易しさ」を意味するわけではないからです。

大切なのは、倍率の数字に一喜一憂することなく、「どの自治体で受験するにしても、合格者は必ず存在する」という事実です。

数字はあくまで参考とし、自身の筆記対策や面接対策に集中しましょう。

▼教員採用試験の内容や対策は以下の記事をご覧ください。