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【令和8年度】教員採用試験(中高家庭)の倍率|都道府県別一覧

【倍率】|中学校・高校【家庭】

中学校・高校の家庭科教員を目指すなら、倍率データは必ず確認しましょう。

令和8年度(2025年実施)家庭科の平均倍率は、中学校1.7倍、高校2.9倍。いずれも過去最低の水準です。

ただし札幌市(中学7.5倍)や福岡県(高校10.7倍)など、自治体によって競争率は大きく違います

本記事では、家庭科の倍率を中学校・高校別に詳しくまとめました。過去5年間の推移も自治体別に掲載しています。

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▼家庭科以外のデータは以下の記事ですべてまとめています。

目次

【令和8年度】教員採用試験(家庭科)の倍率

まずは最新年度のデータから確認しましょう。

中学校と高校で倍率に差があります。

中学校家庭の倍率は1.7倍

令和8年度(2025年実施) 中学校家庭の平均倍率は1.7倍でした。

令和8年度(2025年実施)中学校家庭の結果
  • 受験者数:797人
  • 合格者数:472人
  • 実質倍率:1.7倍
福永

前年度(令和7年度)の1.9倍から0.2ポイント低下。合格者数は約40人増えています。

過去5年間の倍率推移

過去5年間のデータから、中学校家庭の倍率がどう変化してきたか確認しましょう。

実施年度
(採用年度)
受験者数
(人)
合格者数
(人)
倍率
(倍)
2025年実施
(令和8年度)
7974721.7
2024年実施
(令和7年度)
8194341.9
2023年実施
(令和6年度)
8744322.0
2022年実施
(令和5年度)
8574411.9
2021年実施
(令和4年度)
8613692.3
データから見える傾向
  • 受験者数:5年間で約60人減(861人 → 797人)
  • 合格者数:360人台から470人台へ増加傾向
  • 倍率:2.3倍から1.7倍へ低下

高校家庭の倍率は2.9倍

令和8年度(2025年実施) 高校家庭の平均倍率は2.9倍でした。

令和8年度(2025年実施)高校家庭の結果
  • 受験者数:427人
  • 合格者数:146人
  • 実質倍率:2.9倍
福永

前年度(令和7年度)の2.9倍と同水準。受験者数は約30人減っています。

過去5年間の倍率推移

過去5年間のデータから、高校家庭の倍率がどう変化してきたか確認しましょう。

実施年度
(採用年度)
受験者数
(人)
合格者数
(人)
倍率
(倍)
2025年実施
(令和8年度)
4271462.9
2024年実施
(令和7年度)
4601572.9
2023年実施
(令和6年度)
4511283.5
2022年実施
(令和5年度)
5531433.9
2021年実施
(令和4年度)
5371244.3
データから見える傾向
  • 受験者数:5年間で約110人減(537人 → 427人)
  • 合格者数:120〜150人前後で推移
  • 倍率:4.3倍から2.9倍へ低下

【都道府県別】教員採用試験(家庭科)の倍率一覧

全国平均は中学校1.7倍、高校2.9倍ですが、自治体による差が激しいのが特徴です。

たとえば中学校では札幌市が7.5倍、高校では福岡県が10.7倍。志望先のデータを必ず確認しましょう。

中学校家庭

北海道・東北

自治体R8R7R6R5R4
北海道1.21.71.81.52.3
札幌市7.56.39.33.05.0
青森県2.02.06.02.76.0
岩手県2.01.01.04.01.0
宮城県1.92.12.13.03.3
仙台市2.82.51.85.01.0
秋田県1.02.01.08.03.3
山形県1.01.01.02.01.0
福島県1.82.01.37.012.0

関東・甲信越

自治体R8R7R6R5R4
茨城県2.12.02.81.31.4
栃木県1.81.32.72.51.7
群馬県2.52.32.02.42.6
埼玉県1.41.51.51.31.5
さいたま市5.54.04.31.72.2
千葉県2.62.81.92.42.1
東京都1.21.32.01.62.1
神奈川県1.62.61.71.61.6
横浜市1.62.81.61.52.5
川崎市1.61.81.73.01.9
相模原市2.71.71.74.03.0
新潟県1.01.51.32.02.8
新潟市2.01.02.01.02.0
山梨県1.32.02.0
長野県1.42.01.81.3

東海・北陸

自治体R8R7R6R5R4
富山県1.01.54.0
石川県2.01.82.22.32.3
福井県1.30.82.01.83.3
岐阜県1.51.82.72.71.8
静岡県1.31.01.811.02.0
静岡市1.01.02.02.0
浜松市1.53.02.02.33.0
愛知県1.81.81.62.21.9
名古屋市6.54.03.68.016.0
三重県2.01.52.32.32.3

近畿

自治体R8R7R6R5R4
滋賀県1.61.81.21.11.3
京都府1.01.71.00.31.0
京都市1.75.02.01.01.4
大阪府1.01.21.91.41.8
大阪市1.22.11.41.23.3
堺市2.02.31.82.03.0
豊能地区1.54.02.52.5
兵庫県1.51.11.21.72.1
神戸市2.73.13.83.25.0
奈良県2.04.32.74.02.3
和歌山県1.71.31.83.75.5

中国・四国

自治体R8R7R6R5R4
鳥取県1.05.02.01.51.0
島根県1.51.31.51.31.0
岡山県1.32.32.04.05.5
岡山市5.54.54.04.03.0
広島県1.62.33.62.23.3
山口県1.51.31.52.0
徳島県4.06.07.09.04.0
香川県2.32.72.02.3
愛媛県1.01.72.02.01.3
高知県5.56.06.54.012.0

九州・沖縄

自治体R8R7R6R5R4
福岡県1.01.21.01.21.1
福岡市2.82.02.21.62.0
北九州市3.06.05.01.33.0
佐賀県1.01.21.31.76.0
長崎県1.02.01.31.51.4
熊本県1.01.31.51.0
熊本市1.51.51.61.34.0
大分県1.73.33.02.22.0
宮崎県1.02.51.52.57.0
鹿児島県3.31.72.53.07.0
沖縄県3.01.41.82.617.0

高校家庭

北海道・東北

自治体R8R7R6R5R4
北海道1.61.01.25.02.4
青森県4.53.313.08.019.0
岩手県4.05.05.010.08.0
秋田県2.01.04.0
山形県1.02.03.02.0
福島県1.01.42.55.53.0

関東・甲信越

自治体R8R7R6R5R4
茨城県1.91.82.13.43.0
栃木県2.35.05.717.08.5
群馬県3.72.03.72.05.0
埼玉県2.61.92.11.93.7
神奈川県1.81.82.33.13.4
新潟県1.31.0
山梨県3.01.01.01.0
長野県2.23.02.72.8

東海・北陸

自治体R8R7R6R5R4
岐阜県3.82.43.25.84.4
静岡県3.52.82.811.013.0
愛知県2.82.94.33.94.0
三重県1.03.02.02.72.7

近畿

自治体R8R7R6R5R4
滋賀県1.83.01.31.0
京都府1.51.82.23.72.6
大阪府8.33.33.19.02.6
兵庫県3.23.35.04.128.0
奈良県2.34.75.57.07.0

中国・四国

自治体R8R7R6R5R4
鳥取県1.53.01.82.5
島根県5.02.04.09.01.0
岡山県5.04.26.09.38.3
広島県5.83.77.32.22.4
山口県1.01.52.53.02.5
徳島県4.53.03.09.09.0
香川県6.04.06.09.0
愛媛県1.01.41.01.32.0
高知県5.02.73.05.08.0

九州・沖縄

自治体R8R7R6R5R4
福岡県10.710.05.64.28.7
福岡市3.05.0
佐賀県2.02.54.07.04.0
長崎県1.31.33.02.03.0
熊本県2.83.33.06.55.0
大分県5.06.07.09.05.0
宮崎県4.01.02.0
鹿児島県5.04.32.82.24.5
沖縄県7.018.517.09.820.5

教員採用試験(家庭科)の倍率まとめ

令和8年度教員採用試験の家庭科は、中学校1.7倍、高校2.9倍と過去5年で最も低い水準です。

数字だけ見れば「受かりやすくなった」と言えます。ただし福岡県(高校10.7倍)や大阪府(高校8.3倍)、札幌市(中学7.5倍)のように、依然として高倍率の自治体もあります。

大切なのは、倍率に一喜一憂しすぎないことです。

倍率が低くても、基準を満たさなければ定員割れでも不合格になります。逆に倍率が高くても、しっかり準備すれば合格の道は開けます。

この記事のデータで志望先の傾向を確認したら、筆記試験と面接の対策に集中しましょう。


  • 掲載データは各教育委員会の公表資料をもとに、当サイトが独自に集計・分析したものです。
  • 本記事は夏試験のみのデータを掲載しています。大学3年生を対象とした早期選考などのデータは含まれていません。
  • 中高一括、小中高一括の区分は中学校に計上しています。
  • 倍率は実質倍率(受験者数÷合格者数)を基準としています。
  • 最新情報は必ず志望自治体の公式サイトでご確認ください。
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