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教採ギルド

【教員採用試験】高等学校の倍率推移(都道府県別・全国一覧)

高等学校の教員採用試験を受けるとき、「倍率はどれくらいなんだろう」と気になりますよね。

先に結論を言うと、2026年実施(令和9年度採用)の倍率は全国で4.1倍でした。小学校の1.8倍や中学校の2.8倍より高く、養護教諭の9.3倍や栄養教諭の10.0倍より低い数字です。

とはいえ、自治体別に見ると話は変わります。1.6倍の石川県もあれば、7.6倍の島根県もあるんです。

そこでこの記事では、全国59自治体の倍率推移と、教科別の倍率をまとめました。あなた自身の志望先と志望教科がどうなっているか、確かめてみましょう。

【推移】高等学校教員採用試験の倍率

まずは、全国の倍率が5年間でどう変わったかを見てみましょう。

高等学校教員採用試験の倍率(単独採用区分の合計・2022〜2026年実施)
実施年 / 採用年度受験者数等合格者数倍率
2026年
令和9年度採用
18,075人4,457人4.1倍
2025年
令和8年度採用
18,772人4,429人4.2倍
2024年
令和7年度採用
19,932人4,558人4.4倍
2023年
令和6年度採用
21,813人4,257人5.1倍
2022年
令和5年度採用
22,786人4,099人5.6倍

※2026年10月18日時点の集計です。
※受験者数を公表していない自治体は、かわりに志望者数(出願した人の数)を使って合計しています。
※全国の数字は単独の採用区分の合計です。中高共通・小中高共通などの共通区分は入れていません。

2022年は5.6倍でしたが、2026年は4.1倍まで下がっています。こちらも、受験する人が減っていることが大きな理由です。

2022年は22,786人いた受験者が、2026年は18,075人になりました。合格する人は、4,099人から4,457人と、少し増えています。

福永 福永

受験者が減って、合格者が少し増えたので、倍率が下がったんですね。

【比較】高等学校教員採用試験の倍率は中学校より高い

高校の4.1倍は、小学校や中学校より高く、養護教諭や栄養教諭より低い倍率です。

2026年実施の校種・職種別の倍率

  • 栄養教諭10.0倍
  • 養護教諭9.3倍
  • 高等学校4.1倍
  • 中学校2.8倍
  • 小学校1.8倍
  • 特別支援学校1.8倍

受験者数と合格者数は、次の表で確認できます。

2026年実施の校種・職種別の倍率(単独採用区分の合計)
校種・職種受験者数等合格者数倍率
小学校30,836人16,860人1.8倍
中学校22,795人8,207人2.8倍
高等学校18,075人4,457人4.1倍
特別支援学校6,469人3,627人1.8倍
養護教諭9,942人1,068人9.3倍
栄養教諭1,428人143人10.0倍

合格者数は、中学校の8,207人に対して高校は4,457人です。約半分の合格枠に、18,075人が受験している計算になります。

高校も、教科によって倍率が大きく変わります。次の章で、教科別に見てみましょう。

【教科別】高等学校教員採用試験の倍率推移

高校は、教科によって倍率が大きく違います。まずは、2026年実施の倍率を高い順に見てみましょう。

2026年実施の高等学校の教科別の倍率

  • 保健体育10.1倍
  • 書道6.2倍
  • 地理歴史5.9倍
  • 公民5.6倍
  • 美術5.0倍
  • 音楽4.7倍
  • 数学4.3倍
  • 情報4.1倍
  • 理科3.8倍
  • 福祉3.2倍
  • 商業2.9倍
  • 国語2.7倍
  • 農業2.5倍
  • 家庭2.5倍
  • 英語2.3倍
  • 水産2.3倍
  • 工業2.1倍
  • 看護1.7倍

5年間の推移は、次の2つの表で確認できます。まずは、普通教科から見ていきましょう。

高等学校の普通教科の倍率(単独採用区分の合計・実施年)
教科2026年2025年2024年2023年2022年
国語2.7倍2.7倍3.0倍3.8倍4.2倍
地理歴史5.9倍5.9倍5.7倍6.6倍6.5倍
公民5.6倍6.4倍6.6倍8.4倍7.8倍
数学4.3倍4.6倍4.5倍5.3倍6.3倍
理科3.8倍3.8倍4.1倍4.9倍6.5倍
保健体育10.1倍10.3倍10.3倍11.9倍12.3倍
音楽4.7倍4.9倍5.1倍7.6倍6.7倍
美術5.0倍5.1倍5.0倍6.0倍6.1倍
書道6.2倍8.3倍9.1倍8.8倍10.2倍
英語2.3倍2.5倍2.7倍3.4倍3.3倍
家庭2.5倍2.9倍2.9倍3.5倍3.9倍
情報4.1倍4.5倍4.1倍4.3倍4.5倍

続いて、専門教科です。

高等学校の専門教科の倍率(単独採用区分の合計・実施年)
教科2026年2025年2024年2023年2022年
農業2.5倍2.6倍3.0倍3.2倍3.7倍
工業2.1倍2.0倍2.3倍2.4倍2.7倍
商業2.9倍3.2倍4.0倍4.4倍5.0倍
水産2.3倍1.5倍1.5倍1.9倍2.3倍
福祉3.2倍3.0倍3.0倍3.6倍2.6倍
看護1.7倍1.9倍1.8倍1.8倍1.8倍

いちばん高いのは保健体育の10.1倍です。書道の6.2倍、地理歴史の5.9倍が続きます。

専門教科では、福祉の3.2倍がいちばん高く、看護は1.7倍でした。

2022年と比べると、多くの教科で倍率が下がっています。保健体育は12.3倍から10.1倍に、書道は10.2倍から6.2倍になりました。

一方で、福祉は2.6倍から3.2倍に上がっています。水産は2.3倍で、2022年と変わっていません。

※2026年は、教科別の人数がわからない愛知県・長野県・香川県を除いて計算しています。

【全国】高等学校教員採用試験の倍率一覧

高等学校教員採用試験は、自治体によって倍率がかなり違います。

地域ごとに表にまとめたので、順番に見ていきましょう。

※は志望者数で計算した倍率です。
「中高共通」「小中高共通」は、複数の校種をまとめて募集する区分です。単独の区分とは別の行にのせています。
−は募集がない年、または人数がわからない年です。
自治体名を押すと、その自治体のくわしい倍率を見られます。

北海道・東北

青森県は2022年の17.8倍から、2026年は3.3倍まで大きく下がりました。北海道は2.4倍で、この地域ではいちばん低くなっています。

札幌市は中高共通の区分のみで、2026年は6.1倍でした。

北海道・東北の高等学校の倍率(実施年)
自治体2026年2025年2024年2023年2022年
北海道2.4倍2.4倍2.1倍2.7倍2.9倍
札幌市
中高共通
6.1倍−−−−
青森県3.3倍4.4倍6.8倍11.0倍17.8倍
岩手県2.5倍3.4倍4.0倍5.3倍5.9倍
宮城県
高等学校単独
2.9倍3.5倍3.4倍3.4倍3.6倍
宮城県
中高共通
14.0倍5.1倍5.4倍3.7倍4.0倍
仙台市
高等学校単独
5.0倍※3.3倍3.9倍5.7倍5.3倍
仙台市
中高共通
2.9倍※2.6倍3.1倍4.4倍7.8倍
秋田県5.9倍※6.1倍7.4倍7.0倍8.7倍
山形県4.3倍4.9倍4.2倍5.1倍5.4倍
福島県4.0倍※5.1倍5.1倍7.8倍9.6倍

関東・甲信越

志望者数で計算した倍率を除くと、東京都の2.2倍がいちばん低く、神奈川県の4.4倍がいちばん高くなっています。栃木県は2022年の8.1倍から、2026年は4.0倍まで下がりました。

さいたま市と新潟市は、中高共通の区分で募集しています。

関東・甲信越の高等学校の倍率(実施年)
自治体2026年2025年2024年2023年2022年
茨城県3.8倍3.9倍3.6倍6.5倍6.3倍
栃木県4.0倍4.7倍6.2倍6.3倍8.1倍
群馬県−4.3倍4.5倍5.4倍7.6倍
埼玉県4.1倍4.3倍3.7倍4.1倍3.6倍
さいたま市
中高共通
4.5倍4.6倍7.4倍5.3倍4.0倍
千葉県
高等学校単独
3.0倍3.8倍4.1倍4.1倍4.7倍
千葉県
中高共通
3.0倍3.2倍2.8倍3.0倍4.2倍
東京都
高等学校単独
2.2倍2.3倍2.5倍1.6倍2.5倍
東京都
中高共通
2.3倍2.1倍2.0倍1.8倍2.9倍
東京都
小中高共通
4.2倍4.1倍3.6倍3.5倍1.6倍
神奈川県4.4倍3.7倍3.4倍3.9倍4.2倍
横浜市
高等学校単独
3.0倍3.2倍2.0倍2.3倍3.2倍
横浜市
中高共通
2.2倍2.2倍3.4倍4.3倍4.0倍
川崎市
高等学校単独
3.0倍1.8倍6.0倍2.0倍4.5倍
川崎市
中高共通
2.0倍2.0倍2.1倍−−
新潟県2.0倍※2.9倍1.9倍2.4倍2.4倍
新潟市
中高共通
2.5倍※2.3倍1.7倍2.8倍2.8倍
山梨県−−7.5倍7.8倍8.9倍
長野県3.4倍※−5.3倍4.9倍5.3倍

東海・北陸

石川県は1.6倍で、全国でもかなり低い倍率です。名古屋市は6.1倍で、この地域ではいちばん高くなっています。

三重県は2022年の7.4倍から、2026年は3.0倍まで下がりました。

東海・北陸の高等学校の倍率(実施年)
自治体2026年2025年2024年2023年2022年
富山県
中高共通
1.5倍1.6倍−−−
石川県
高等学校単独
1.6倍2.0倍1.9倍1.8倍1.9倍
石川県
中高共通
2.2倍3.2倍3.1倍3.8倍4.2倍
福井県
高等学校単独
2.7倍※2.3倍※2.3倍※2.5倍※3.7倍※
福井県
中高共通
2.8倍※3.3倍※3.1倍※3.3倍※3.1倍※
岐阜県3.7倍4.8倍5.0倍5.3倍4.6倍
静岡県4.7倍5.0倍5.3倍5.5倍4.6倍
愛知県4.2倍4.0倍3.4倍5.1倍5.4倍
名古屋市
高等学校単独
6.1倍3.9倍4.7倍4.2倍5.8倍
名古屋市
中高共通
2.4倍3.3倍5.0倍4.8倍4.2倍
三重県3.0倍3.6倍5.3倍7.0倍7.4倍

近畿

京都市は7.3倍で、この地域ではいちばん高くなっています。和歌山県は2022年の5.9倍から、2026年は2.7倍まで下がりました。

神戸市は2025年の2.8倍から、2026年は5.4倍に上がりました。年によって上下が大きい自治体です。

近畿の高等学校の倍率(実施年)
自治体2026年2025年2024年2023年2022年
滋賀県4.4倍4.0倍4.0倍3.7倍4.8倍
京都府3.1倍3.5倍4.1倍4.3倍4.8倍
京都市7.3倍6.3倍6.0倍7.9倍9.8倍
大阪府4.6倍5.3倍5.3倍6.6倍8.8倍
堺市3.0倍−3.0倍2.7倍−
兵庫県4.9倍4.9倍4.4倍4.9倍5.1倍
神戸市
高等学校単独
5.4倍2.8倍3.4倍4.2倍9.0倍
神戸市
中高共通
3.8倍3.6倍4.1倍4.1倍4.2倍
奈良県4.0倍4.4倍5.1倍5.6倍5.9倍
和歌山県
高等学校単独
2.7倍2.9倍3.3倍5.2倍5.9倍
和歌山県
中高共通
2.8倍3.4倍4.8倍4.0倍5.0倍

中国・四国

島根県は7.6倍、高知県は6.7倍、鳥取県は6.1倍と、高い自治体が多い地域です。香川県は2022年の8.7倍から、2026年は4.5倍まで毎年下がっています。

山口県は3.1倍で、この地域ではいちばん低くなっています。

中国・四国の高等学校の倍率(実施年)
自治体2026年2025年2024年2023年2022年
鳥取県6.1倍7.2倍9.2倍6.1倍5.7倍
島根県7.6倍7.2倍7.4倍8.0倍9.2倍
岡山県5.3倍5.8倍6.0倍5.9倍7.5倍
広島県4.5倍※3.6倍※4.3倍※5.9倍※5.8倍※
山口県3.1倍3.0倍3.5倍4.1倍4.4倍
徳島県3.5倍※5.4倍6.7倍7.6倍8.9倍
香川県4.5倍4.9倍5.6倍7.3倍8.7倍
愛媛県3.1倍※2.3倍3.2倍3.1倍3.1倍
高知県6.7倍7.4倍6.3倍8.2倍8.2倍

九州・沖縄

沖縄県は、2022〜2024年は12倍台でしたが、2025年は8.0倍、2026年は5.8倍と下がっています。長崎県は2.7倍で、この地域ではいちばん低くなっています。

福岡県は5.7倍ですが、志望者数で計算しています。

九州・沖縄の高等学校の倍率(実施年)
自治体2026年2025年2024年2023年2022年
福岡県5.7倍※6.2倍※5.6倍※6.9倍※8.6倍※
福岡市−5.3倍7.0倍4.2倍5.5倍
佐賀県4.0倍※3.8倍4.3倍6.3倍6.7倍
長崎県2.7倍2.2倍2.3倍2.9倍3.9倍
熊本県4.7倍※3.6倍4.1倍4.2倍6.6倍
熊本市3.0倍6.0倍3.0倍3.5倍4.0倍
大分県4.3倍5.4倍5.8倍8.4倍8.4倍
宮崎県4.9倍4.2倍5.4倍5.8倍5.3倍
鹿児島県4.4倍4.8倍5.3倍5.5倍6.1倍
沖縄県5.8倍8.0倍12.0倍12.7倍12.1倍

まとめ:倍率は参考にして、対策を進めよう

2026年実施の高等学校の倍率は、全国で4.1倍でした。2022年の5.6倍から、下がっています。

高校は、10倍を超える教科もあれば、2倍前後の教科もあります。志望する教科と自治体の倍率を、あわせて確認しましょう。

倍率が高い教科を受ける人も、低い教科を受ける人も、面接や論作文の対策は欠かせません。必要な対策を1つずつ進めていきましょう。

関連記事 教員採用試験の倍率一覧|全国66自治体・校種・教科別
  • 2026年10月18日時点の集計です。
  • 掲載している倍率は、各教育委員会の公表資料をもとに教採ギルドが独自に集計したものです。
  • 夏に実施される試験のデータです。大学3年生などを対象にした早期選考は含んでいません。
  • 倍率は「受験者数÷合格者数」で計算し、小数第2位を四捨五入しています。
  • 受験者数が公表されていない場合は志望者数で計算し、「※」を付けています。2026年は13自治体が該当します。
  • 「中高共通」「小中高共通」などの共通区分は、単独の区分と合算せず、別の行にのせています。同じ共通区分は、関係する校種の記事にそれぞれのせています。
  • 「−」は、募集がない年、合格者がいない年、または人数がわからない年です。
  • 表にのっていない自治体は、中高一括採用などで高等学校の単独募集がない自治体です。
  • 教科別の倍率は、単独の区分を教科ごとに合計して計算しています。中高共通などの共通区分と、一部の自治体にしかない区分は入れていません。
  • 2026年の愛知県・長野県・香川県は教科別の人数がわからないため、教科別の倍率には入っていません。
  • 全国の倍率は、各自治体の単独採用区分の人数を合計して計算しています。共通区分の人数は含みません。
  • 最新の情報は、志望する自治体の公式サイトで確認してください。
AUTHOR この記事を書いた人
福永 真

教採ギルド代表

福永 真 Makoto Fukunaga

あ、どうも、サイト代表の「福永 真」です。

「教採ギルド(教員採用試験の情報・対策サイト)」では、公立学校の先生になりたい方に向けて、教員採用試験に関する情報を発信しています。

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