教員採用試験の倍率一覧｜全国ランキング・教科別・自治体別

教員採用試験の倍率は、自治体によっても、校種・教科によっても大きく異なります。

2025年実施（令和8年度採用）では、掲載66自治体の最高が豊能地区の5.1倍、最低が富山県の1.6倍でした。

でも、自治体全体の数字だけで合格の難しさを判断するのは早いです。志望する校種や教科まで確認しましょう。

教員採用試験の校種・職種別倍率

まず全国の校種・職種別の結果を比較します。

2025年実施では、小学校と特別支援学校が2倍を下回りました。

全国の校種・職種別実質倍率（年は実施年）

校種・職種	2025年	2024年	2021年
小学校	1.8倍	1.8倍	2.4倍
中学校	2.9倍	3.0倍	4.0倍
高等学校	4.2倍	4.4倍	5.9倍
特別支援学校	1.9倍	1.9倍	2.8倍
養護教諭	8.8倍	7.7倍	6.8倍
栄養教諭	10.7倍	9.5倍	9.0倍
幼稚園教諭	3.6倍	4.7倍	25.0倍

2021年実施と比較すると、小学校・中学校・高校・特別支援学校で倍率が低下しました。

一方、養護教諭と栄養教諭では上昇しています。

教員採用試験の倍率ランキング【2025年実施】

次に、掲載66自治体の実質倍率を比較します。全校種・全教科を合わせた自治体全体の数値です。

倍率が高い自治体ランキング

表示上の倍率が同じ自治体は同順位としています。校種・教科別の順位ではありません。

2025年実施の自治体全体の倍率

順位	自治体	2025年
1位	豊能地区	5.1倍
2位	さいたま市	4.4倍
3位	徳島県	4.3倍
4位	沖縄県	4.2倍
5位	奈良県	4.1倍
6位	堺市	3.8倍
7位	札幌市	3.7倍
7位	浜松市	3.7倍
7位	岡山市	3.7倍
10位	静岡県	3.5倍
10位	名古屋市	3.5倍
10位	兵庫県	3.5倍
10位	神戸市	3.5倍
10位	岡山県	3.5倍

豊能地区は5.1倍、さいたま市は4.4倍でした。徳島県・沖縄県・奈良県も4倍を超えています。

倍率が低い自治体ランキング

こちらも表示上の倍率が同じ自治体は同順位としています。校種・教科別の順位ではありません。

2025年実施の自治体全体の倍率

順位	自治体	2025年
1位	富山県	1.6倍
2位	東京都	1.8倍
2位	川崎市	1.8倍
2位	長崎県	1.8倍
5位	北海道	1.9倍
5位	新潟県	1.9倍
5位	愛媛県	1.9倍
8位	横浜市	2.0倍
8位	新潟市	2.0倍
8位	大阪市	2.0倍
8位	佐賀県	2.0倍
8位	鹿児島県	2.0倍

富山県は1.6倍で最も低く、東京都・川崎市・長崎県はいずれも1.8倍でした。

中学校・高等学校の教科別倍率

同じ校種でも、教科によって倍率が異なります。

中学校と高校を分けて確認しましょう。

中学校の教科別倍率

2025年実施を中心に、前年と2021年実施の倍率を比較します。

教科名から個別の倍率記事に進めます。

全国の中学校の教科別倍率

教科	2025年	2024年	2021年
国語	2.2倍	2.1倍	2.9倍
社会	4.2倍	4.4倍	5.4倍
数学	2.4倍	2.7倍	3.8倍
理科	1.7倍	1.9倍	2.7倍
音楽	3.1倍	2.8倍	4.4倍
美術	2.1倍	2.0倍	2.6倍
保健体育	5.8倍	6.4倍	8.8倍
技術	1.5倍	1.5倍	2.0倍
家庭	1.7倍	1.9倍	2.3倍
英語	2.1倍	2.3倍	3.0倍

中学校では保健体育5.8倍、社会4.2倍に対し、技術は1.5倍でした。

保健体育と技術には4.3ポイントの差があります。

高等学校の教科別倍率

2025年実施を中心に、前年と2021年実施の倍率を比較します。

教科名から個別の倍率記事に進めます。

全国の高等学校の教科別倍率

教科	2025年	2024年	2021年
国語	2.7倍	3.0倍	4.1倍
地歴	5.9倍	5.7倍	6.9倍
公民	6.4倍	6.6倍	8.5倍
数学	4.7倍	4.5倍	6.8倍
理科	3.8倍	4.1倍	6.7倍
音楽	5.0倍	5.1倍	6.5倍
美術	5.1倍	5.0倍	6.6倍
書道	8.3倍	9.0倍	6.7倍
保健体育	10.4倍	10.2倍	12.4倍
家庭	2.9倍	2.9倍	4.3倍
英語	2.5倍	2.7倍	3.9倍
農業	2.6倍	3.0倍	3.9倍
工業	2.0倍	2.3倍	2.9倍
商業	3.2倍	3.9倍	6.2倍
水産	1.5倍	1.5倍	1.7倍
情報	4.3倍	4.0倍	4.5倍
福祉	3.0倍	3.0倍	3.5倍
看護	1.9倍	1.7倍	1.8倍

高校では保健体育10.4倍、書道8.3倍と高い一方、水産は1.5倍でした。

採用人数の少ない教科では倍率が大きく変動することがあります。

全国66自治体の倍率一覧【過去3年】

各自治体の全校種・全教科を合わせた実質倍率を、地域ごとにまとめました。

自治体名から個別記事へ進めます。

北海道・東北の倍率

北海道1.9倍と札幌市3.7倍など、同じ地域内でも違いがあります。

北海道・東北の自治体別実質倍率

自治体	2025年	2024年	2023年
北海道	1.9倍	1.9倍	2.3倍
札幌市	3.7倍	3.3倍	3.2倍
青森県	2.5倍	2.8倍	3.3倍
岩手県	2.2倍	2.5倍	3.1倍
宮城県	3.1倍	2.8倍	2.6倍
仙台市	2.9倍	3.4倍	3.7倍
秋田県	2.6倍	2.5倍	3.0倍
山形県	2.2倍	2.3倍	2.2倍
福島県	2.2倍	2.5倍	2.8倍

関東の倍率

さいたま市4.4倍に対し、東京都と川崎市は1.8倍でした。

関東の自治体別実質倍率

自治体	2025年	2024年	2023年
茨城県	2.4倍	2.4倍	3.8倍
栃木県	2.9倍	3.7倍	4.2倍
群馬県	2.9倍	3.1倍	3.5倍
埼玉県	2.6倍	2.6倍	2.9倍
さいたま市	4.4倍	5.0倍	3.0倍
千葉県	2.4倍	2.0倍	2.1倍
東京都	1.8倍	1.7倍	1.6倍
神奈川県	3.2倍	3.0倍	3.0倍
横浜市	2.0倍	2.1倍	2.3倍
川崎市	1.8倍	1.8倍	2.3倍
相模原市	3.0倍	3.5倍	3.2倍

甲信越・北陸の倍率

富山県1.6倍、新潟県1.9倍で、長野県は2023年実施の3.6倍から2.7倍へ低下しました。

甲信越・北陸の自治体別実質倍率

自治体	2025年	2024年	2023年
新潟県	1.9倍	1.6倍	2.2倍
新潟市	2.0倍	1.9倍	2.4倍
富山県	1.6倍	1.9倍	2.3倍
石川県	2.7倍	2.7倍	3.0倍
福井県	2.5倍	2.5倍	3.0倍
山梨県	2.3倍	2.2倍	2.6倍
長野県	2.7倍	3.3倍	3.6倍

東海の倍率

浜松市3.7倍、静岡県・名古屋市3.5倍でした。

東海の自治体別実質倍率

自治体	2025年	2024年	2023年
岐阜県	2.9倍	3.1倍	3.4倍
静岡県	3.5倍	3.9倍	3.7倍
静岡市	3.3倍	3.3倍	3.5倍
浜松市	3.7倍	4.1倍	3.9倍
愛知県	3.0倍	3.0倍	3.4倍
名古屋市	3.5倍	3.3倍	3.6倍
三重県	2.9倍	3.4倍	4.3倍

近畿の倍率

豊能地区5.1倍、奈良県4.1倍に対し、大阪市は2.0倍でした。

近畿の自治体別実質倍率

自治体	2025年	2024年	2023年
滋賀県	3.2倍	3.0倍	3.1倍
京都府	2.6倍	3.4倍	3.7倍
京都市	3.1倍	4.0倍	4.6倍
大阪府	2.8倍	3.8倍	4.6倍
大阪市	2.0倍	2.8倍	3.1倍
堺市	3.8倍	3.1倍	2.8倍
豊能地区	5.1倍	4.0倍	3.4倍
兵庫県	3.5倍	3.6倍	4.0倍
神戸市	3.5倍	3.3倍	3.5倍
奈良県	4.1倍	4.6倍	5.3倍
和歌山県	3.4倍	3.8倍	3.5倍

中国・四国の倍率

徳島県4.3倍が最も高く、高知県は2023年実施の5.5倍から3.0倍へ低下しました。

中国・四国の自治体別実質倍率

自治体	2025年	2024年	2023年
鳥取県	3.3倍	3.4倍	3.6倍
島根県	2.7倍	2.9倍	3.0倍
岡山県	3.5倍	3.6倍	3.6倍
岡山市	3.7倍	3.4倍	3.4倍
広島県	2.5倍	2.7倍	3.0倍
山口県	2.2倍	2.4倍	2.3倍
徳島県	4.3倍	4.3倍	5.5倍
香川県	3.1倍	3.3倍	4.1倍
愛媛県	1.9倍	2.0倍	2.1倍
高知県	3.0倍	3.4倍	5.5倍

九州・沖縄の倍率

沖縄県4.2倍と長崎県1.8倍では大きく異なります。

九州・沖縄の自治体別実質倍率

自治体	2025年	2024年	2023年
福岡県	2.6倍	2.5倍	2.7倍
福岡市	3.1倍	2.5倍	2.7倍
北九州市	3.1倍	2.6倍	3.0倍
佐賀県	2.0倍	2.1倍	1.9倍
長崎県	1.8倍	1.8倍	1.9倍
熊本県	2.3倍	2.4倍	2.3倍
熊本市	2.3倍	1.8倍	1.8倍
大分県	2.7倍	2.6倍	3.1倍
宮崎県	2.4倍	2.6倍	3.1倍
鹿児島県	2.0倍	2.0倍	2.2倍
沖縄県	4.2倍	4.9倍	4.8倍

教員採用試験の実質倍率とは

教採ギルドでいう実質倍率は、受験者数を合格者数で割った値です。

実質倍率の計算方法

100人が受験して40人が合格した場合は、100÷40＝2.5倍になります。

応募倍率・採用倍率との違い

同じ「倍率」でも、何を分母にするかによって数字は変わります。

文部科学省の採用倍率と教採ギルドの実質倍率は、計算方法だけでなく集計範囲や校種の分類方法も異なります。

教員採用試験の倍率を見るときの注意点

倍率は競争状況の参考になりますが、それだけで受験先や対策を決めるのはおすすめしません。

複数年の推移を確認する

前年より倍率が下がっても、翌年も下がるとは限りません。

3〜5年程度の結果を見てください。

受験者数と合格者数も見る

倍率が下がるのは、受験者が減った場合だけではありません。

合格者が増えても下がります。

試験内容や勤務条件も考える

筆記科目、面接、実技、配点などは自治体によって異なります。

働きたい地域かどうかも大切です。

倍率から合格最低点は分からない

倍率2倍だから、筆記で半分の得点を取れば合格できるわけではありません。

配点や評価方法も確認しましょう。

教員採用試験の倍率に関するよくある質問

倍率について、よくある疑問をまとめました。

Q何倍から高倍率ですか？

A

一律の基準はありません。同じ校種・教科の全国倍率と比較してみましょう。

Q倍率が1倍台なら、ほぼ合格できますか？

A

いいえ。1.8倍の場合は100人中約44人が不合格となる計算です。

Q倍率はいつ発表されますか？

A

実質倍率は最終合格発表後に公表されることが多いですが、時期は自治体で異なります。

Q倍率が低い自治体を選ぶべきですか？

A

倍率だけでなく、試験内容、志望教科、働きたい地域を合わせて考えましょう。

Q文部科学省の倍率と違うのはなぜですか？

A

教採ギルドは受験者数÷合格者数を用いています。文部科学省は受験者数÷採用者数です。集計対象や校種の分類方法も異なります。

教員採用試験の倍率は校種・教科まで確認しよう

2025年実施の掲載66自治体では豊能地区5.1倍が最高、富山県1.6倍が最低でした。

数字を比べる際は志望する校種・教科、数年間の推移、試験内容をあわせて確認してください。

倍率を確認したら、面接対策も進めていきましょう。