【教員採用試験】中学校の倍率推移（都道府県別・全国一覧）

福永2026年10月19日

更新 2026.10.22

中学校の教員採用試験を受けるとき、「倍率はどれくらいなんだろう」と気になりますよね。

先に結論を言うと、2026年実施（令和9年度採用）の倍率は全国で2.8倍でした。小学校の1.8倍より高く、高校の4.1倍より低い数字です。

とはいえ、自治体別に見ると話は変わります。1.1倍の東京都もあれば、5.8倍の堺市もあるんです。

そこでこの記事では、全国66自治体の倍率推移と、教科別の倍率をまとめました。あなた自身の志望先と志望教科がどうなっているか、確かめてみましょう。

【推移】中学校教員採用試験の倍率

まずは、全国の倍率が5年間でどう変わったかを見てみましょう。

中学校教員採用試験の倍率（単独採用区分の合計・2022〜2026年実施）
実施年 / 採用年度	受験者数等	合格者数	倍率
2026年令和9年度採用	22,795人	8,207人	2.8倍
2025年令和8年度採用	24,286人	8,440人	2.9倍
2024年令和7年度採用	25,532人	7,862人	3.2倍
2023年令和6年度採用	28,346人	7,799人	3.6倍
2022年令和5年度採用	29,446人	7,968人	3.7倍

※2026年10月18日時点の集計です。
※受験者数を公表していない自治体は、かわりに志望者数（出願した人の数）を使って合計しています。
※全国の数字は単独の採用区分の合計です。小中共通・中高共通などの共通区分は入れていません。

2022年は3.7倍でしたが、2026年は2.8倍まで下がっています。いちばんの理由は、受験する人が減っていることです。

2022年は29,446人いた受験者が、2026年は22,795人になりました。合格する人のほうは、7,968人から8,207人と、大きくは変わっていません。

福永

受験者が6,000人以上減っているので、倍率が下がったんですね。

【比較】中学校教員採用試験の倍率は小学校より高い

中学校の2.8倍は、小学校や特別支援学校より高く、高校より低い倍率です。

2026年実施の校種・職種別の倍率

栄養教諭10.0倍
養護教諭9.3倍
高等学校4.1倍
中学校2.8倍
小学校1.8倍
特別支援学校1.8倍

受験者数と合格者数は、次の表で確認できます。

2026年実施の校種・職種別の倍率（単独採用区分の合計）
校種・職種	受験者数等	合格者数	倍率
小学校	30,836人	16,860人	1.8倍
中学校	22,795人	8,207人	2.8倍
高等学校	18,075人	4,457人	4.1倍
特別支援学校	6,469人	3,627人	1.8倍
養護教諭	9,942人	1,068人	9.3倍
栄養教諭	1,428人	143人	10.0倍

合格者数は、小学校の16,860人に対して中学校は8,207人です。約半分の合格枠に、22,795人が受験している計算になります。

ただし、中学校は教科によって倍率が大きく変わります。次の章で、教科別に見てみましょう。

【教科別】中学校教員採用試験の倍率推移

中学校は、教科によって倍率がかなり違います。まずは、2026年実施の倍率を高い順に見てみましょう。

2026年実施の中学校の教科別の倍率

保健体育5.8倍
社会4.0倍
音楽2.6倍
数学2.3倍
英語2.0倍
国語1.9倍
美術1.8倍
家庭1.7倍
理科1.6倍
技術1.5倍

5年間の推移は、次の表で確認できます。

中学校の教科別の倍率（単独採用区分の合計・実施年）
教科	2026年	2025年	2024年	2023年	2022年
国語	1.9倍	2.2倍	2.3倍	2.6倍	2.5倍
社会	4.0倍	4.3倍	4.6倍	5.3倍	5.3倍
数学	2.3倍	2.5倍	2.8倍	3.4倍	3.6倍
理科	1.6倍	1.7倍	2.0倍	2.2倍	2.3倍
音楽	2.6倍	2.8倍	3.0倍	3.5倍	3.6倍
美術	1.8倍	1.9倍	2.1倍	2.3倍	2.2倍
保健体育	5.8倍	5.8倍	7.0倍	7.5倍	8.0倍
技術	1.5倍	1.5倍	1.5倍	1.7倍	1.7倍
家庭	1.7倍	1.7倍	1.9倍	2.0倍	1.9倍
英語	2.0倍	2.2倍	2.6倍	2.9倍	3.0倍

いちばん高いのは保健体育の5.8倍で、社会の4.0倍が続きます。いちばん低いのは技術の1.5倍です。

2022年と比べると、すべての教科で倍率が下がっています。保健体育は8.0倍から5.8倍に、社会は5.3倍から4.0倍になりました。

※2026年は、教科別の人数がわからない愛知県・長野県・香川県を除いて計算しています。

【全国】中学校教員採用試験の倍率一覧

中学校教員採用試験は、自治体によって倍率がかなり違います。

地域ごとに表にまとめたので、順番に見ていきましょう。

※は志望者数で計算した倍率です。
「小中共通」「中高共通」「小中高共通」は、複数の校種をまとめて募集する区分です。単独の区分とは別の行にのせています。
−は募集がない年、または人数がわからない年です。
自治体名を押すと、その自治体のくわしい倍率を見られます。

北海道・東北

8自治体のうち6自治体が2倍台です。北海道は2022年の3.3倍から、2026年は1.6倍まで下がりました。

札幌市は2026年が中高共通の区分で、倍率は6.1倍でした。

北海道・東北の中学校の倍率（実施年）
自治体	2026年	2025年	2024年	2023年	2022年
北海道	1.6倍	1.8倍	2.3倍	3.1倍	3.3倍
札幌市中学校単独	−	4.8倍	4.7倍	4.9倍	4.5倍
札幌市中高共通	6.1倍	−	−	−	−
青森県	2.1倍	2.5倍	2.8倍	3.4倍	4.1倍
岩手県	2.9倍	2.2倍	2.6倍	3.1倍	3.2倍
宮城県中学校単独	3.8倍	2.9倍	3.3倍	2.7倍	2.6倍
宮城県中高共通	14.0倍	5.1倍	5.4倍	3.7倍	4.0倍
仙台市中学校単独	2.5倍※	4.5倍	4.8倍	8.8倍	5.4倍
仙台市中高共通	2.9倍※	2.6倍	3.1倍	4.4倍	7.8倍
秋田県	2.5倍※	2.4倍	2.8倍	3.2倍	3.5倍
山形県	2.5倍	2.7倍	2.7倍	2.6倍	2.9倍
福島県	2.2倍※	2.1倍	2.6倍	3.4倍	5.0倍

関東・甲信越

東京都は5年間ずっと1.1〜1.4倍で、全国でも低めです。千葉県とさいたま市は、中学校単独の合格者が11人と3人だけです。

募集の中心は中高共通です。志望者数で計算した長野県の4.3倍を除くと、栃木県の3.7倍がいちばん高くなっています。

関東・甲信越の中学校の倍率（実施年）
自治体	2026年	2025年	2024年	2023年	2022年
茨城県	2.4倍	2.6倍	2.8倍	4.3倍	3.1倍
栃木県	3.7倍	3.3倍	4.2倍	4.2倍	5.5倍
群馬県	−	2.9倍	3.0倍	3.1倍	3.2倍
埼玉県	2.9倍	3.2倍	3.4倍	3.6倍	3.7倍
さいたま市中学校単独	2.0倍	7.0倍	1.8倍	2.0倍	2.3倍
さいたま市中高共通	4.5倍	4.6倍	7.4倍	5.3倍	4.0倍
千葉県中学校単独	1.6倍	1.6倍	1.8倍	1.6倍	1.6倍
千葉県中高共通	3.0倍	3.2倍	2.8倍	3.0倍	4.2倍
東京都中学校単独	1.1倍	1.1倍	1.2倍	1.3倍	1.4倍
東京都小中共通	2.5倍	4.0倍	1.4倍	1.6倍	2.1倍
東京都中高共通	2.3倍	2.1倍	2.0倍	1.8倍	2.9倍
東京都小中高共通	4.2倍	4.1倍	3.6倍	3.5倍	1.6倍
神奈川県	3.4倍	3.0倍	3.9倍	3.2倍	3.9倍
横浜市中学校単独	2.5倍	1.5倍	1.2倍	1.4倍	1.7倍
横浜市中高共通	2.2倍	2.2倍	3.4倍	4.3倍	4.0倍
川崎市中学校単独	1.7倍	1.5倍	1.3倍	2.7倍	3.8倍
川崎市中高共通	2.0倍	2.0倍	2.1倍	−	−
相模原市	3.2倍	4.4倍	4.7倍	4.7倍	5.7倍
新潟県	1.7倍※	1.7倍	1.9倍	3.0倍	3.3倍
新潟市中高共通	2.5倍※	2.3倍	1.7倍	2.8倍	2.8倍
山梨県	−	−	2.6倍	3.3倍	3.4倍
長野県	4.3倍※	−	3.6倍	4.3倍	4.3倍

東海・北陸

石川県と福井県は、中学校単独の合格者が1人と2人だけで、募集の中心は中高共通です。静岡県、静岡市、浜松市は4倍台で、この地域では高めです。

名古屋市は2022年の5.7倍から、2026年は2.9倍まで下がりました。

東海・北陸の中学校の倍率（実施年）
自治体	2026年	2025年	2024年	2023年	2022年
富山県中学校単独	−	−	4.4倍	6.7倍	5.6倍
富山県中高共通	1.5倍	1.6倍	−	−	−
石川県中学校単独	1.0倍	−	1.5倍	2.0倍	1.5倍
石川県中高共通	2.2倍	3.2倍	3.1倍	3.8倍	4.2倍
福井県中学校単独	1.0倍※	1.0倍※	2.0倍※	2.0倍※	1.7倍※
福井県中高共通	2.8倍※	3.3倍※	3.1倍※	3.3倍※	3.1倍※
岐阜県	2.9倍	2.8倍	2.9倍	3.3倍	3.1倍
静岡県	4.0倍	4.4倍	4.9倍	4.9倍	5.0倍
静岡市	4.6倍	4.4倍	4.1倍	4.2倍	3.9倍
浜松市	4.8倍	5.6倍	6.1倍	5.7倍	4.8倍
愛知県	3.3倍	3.3倍	3.2倍	3.9倍	3.8倍
名古屋市中学校単独	2.9倍	4.3倍	5.2倍	5.5倍	5.7倍
名古屋市中高共通	2.4倍	3.3倍	5.0倍	4.8倍	4.2倍
三重県	2.7倍	2.8倍	3.6倍	4.9倍	4.9倍

近畿

堺市の5.8倍がいちばん高く、神戸市の1.8倍がいちばん低くなっています。京都市は2022年の6.6倍から2.9倍に、京都府は4.5倍から2.2倍に下がりました。

近畿の中学校の倍率（実施年）
自治体	2026年	2025年	2024年	2023年	2022年
滋賀県	3.8倍	3.8倍	3.6倍	3.7倍	4.1倍
京都府	2.2倍	2.5倍	3.7倍	4.3倍	4.5倍
京都市	2.9倍	3.7倍	5.7倍	6.0倍	6.6倍
大阪府中学校単独	2.5倍	2.3倍	4.1倍	5.7倍	4.2倍
大阪府小中共通	1.6倍	1.5倍	2.0倍	3.0倍	1.7倍
大阪市	2.7倍	2.3倍	3.2倍	3.7倍	3.4倍
堺市	5.8倍	5.0倍	5.4倍	3.4倍	3.5倍
豊能地区	4.4倍	5.5倍	4.4倍	4.0倍	4.9倍
兵庫県	3.3倍	3.7倍	3.5倍	3.5倍	3.8倍
神戸市中学校単独	1.8倍	2.0倍	1.5倍	1.4倍	1.8倍
神戸市中高共通	3.8倍	3.6倍	4.1倍	4.1倍	4.2倍
奈良県	4.0倍	4.5倍	5.1倍	6.0倍	4.5倍
和歌山県中学校単独	4.6倍	3.7倍	8.7倍	5.1倍	6.5倍
和歌山県中高共通	2.8倍	3.4倍	4.8倍	4.0倍	5.0倍

中国・四国

高知県は2023年の9.6倍から、2026年は3.3倍まで下がりました。山口県は1.7倍、島根県は1.9倍と、1倍台の県もあります。

岡山市は4.5倍で、この地域ではいちばん高くなっています。

中国・四国の中学校の倍率（実施年）
自治体	2026年	2025年	2024年	2023年	2022年
鳥取県	3.3倍	4.5倍	5.5倍	6.3倍	3.9倍
島根県	1.9倍	2.5倍	2.7倍	2.8倍	2.9倍
岡山県	3.9倍	3.5倍	3.8倍	4.1倍	4.4倍
岡山市	4.5倍	5.6倍	4.7倍	4.4倍	3.9倍
広島県	2.8倍※	2.8倍※	4.1倍※	4.5倍※	4.0倍※
山口県	1.7倍	1.8倍	1.9倍	2.0倍	2.6倍
徳島県	3.3倍※	5.8倍	4.5倍	6.0倍	5.6倍
香川県	2.8倍	2.6倍	2.9倍	4.2倍	4.4倍
愛媛県	2.0倍※	1.7倍	1.7倍	1.9倍	2.5倍
高知県	3.3倍	4.6倍	7.3倍	9.6倍	7.9倍

九州・沖縄

志望者数で計算した北九州市の5.7倍を除くと、沖縄県の4.7倍がいちばん高くなっています。鹿児島県は2022年の2.6倍から、2026年は1.8倍まで下がりました。

九州・沖縄の中学校の倍率（実施年）
自治体	2026年	2025年	2024年	2023年	2022年
福岡県	1.9倍※	2.3倍※	1.9倍※	2.0倍※	2.1倍※
福岡市	−	2.6倍	2.7倍	3.2倍	2.3倍
北九州市中学校単独	5.7倍※	4.4倍	4.0倍	4.2倍	4.2倍
北九州市小中共通	2.4倍※	4.0倍	2.3倍	2.8倍	2.5倍
佐賀県	1.9倍※	1.8倍	1.9倍	1.8倍	1.9倍
長崎県中学校単独	2.4倍	1.9倍	1.8倍	2.3倍	2.0倍
長崎県小中共通	1.0倍	−	−	−	−
熊本県	1.8倍※	2.0倍	2.1倍	1.8倍	2.2倍
熊本市	2.4倍	2.6倍	2.1倍	2.1倍	3.2倍
大分県中学校単独	2.9倍	3.0倍	2.8倍	3.4倍	2.7倍
大分県小中共通	3.0倍	−	−	−	−
宮崎県	2.1倍	2.3倍	3.3倍	3.9倍	3.5倍
鹿児島県	1.8倍	1.8倍	2.0倍	2.1倍	2.6倍
沖縄県	4.7倍	4.4倍	4.6倍	4.3倍	6.7倍