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【令和8年度】島根県教員採用試験の二次試験(最終)結果

【令和8年度】島根県教員採用試験の最終結果

島根県教育委員会は2025年8月6日、令和8年度(2025年実施)島根県教員採用試験における第二次試験の結果を発表しました。

この記事では、本日発表された二次試験(最終)の結果を、前年度と比較しながら詳しく分析・解説していきます。

島根県の教員志望者は参考にしてください。

目次

【令和8年度】島根県教員採用試験の二次試験(最終)結果

結論から言うと、令和8年度島根県教員採用試験の最終倍率は約2.7倍となり、昨年度の2.9倍から0.2ポイント低下しました。

データを基にさらに詳しく見ていきましょう。

全体の最終結果

区分二次受験者数最終合格者数最終倍率
全体合計756
(672)
397
(329)
2.7
(2.9)

*最終倍率は「一次試験受験者」を「二次試験合格者」で割った数値
*( )内は昨年度の数値

校種別の最終結果

校種二次受験者数合格者数最終倍率
小学校271
(216)
207
(158)
1.5
(1.7)
中学校221
(187)
117
(96)
2.5
(2.7)
高校158
(170)
36
(36)
7.2
(7.4)
特別支援38
(44)
26
(27)
1.6
(1.8)
養護教諭55
(43)
9
(11)
14.6
(8.8)
栄養教諭12
(12)
1
(1)
28.0
(23.0)

*最終倍率は「一次試験受験者」を「二次試験合格者」で割った数値
*( )内は昨年度の数値


ここまで令和8年度の二次試験(最終)結果を速報値としてお伝えしました。しかし、単に数字を眺めるだけでは見えてこない、重要な変化や傾向があります。

ここからは、これらのデータを深掘りし、昨年度との比較も交えながら、今年の島根県教員採用試験から読み取れる「未来への潮流」を分析していきます。

【分析】最終結果から見える3つの注目ポイント

令和8年度の試験結果を多角的に分析すると、島根県教育委員会がどのような人材を求め、どのような教育の未来を描いているのかが浮かび上がってきます。

特に、「専門職の超難化」「義務教育段階での門戸拡大」「地域貢献への期待」という3つの大きな潮流が見て取れました。一つずつ、詳しく見ていきましょう。

① 養護・栄養教諭は超狭き門に。倍率が昨年度から急騰

校種別で最も顕著な変化は、専門職のさらなる難化です。

特に養護教諭の最終倍率は、昨年度の8.8倍から14.6倍へと急騰。合格者枠が11名から9名に減少したことで、極めて厳しい競争となりました。

また、栄養教諭も合格枠1名に対し、最終倍率は23.0倍から28.0倍へと上昇しており、高い専門性が求められる職種は、引き続き超難関であることが示されました。

② 小学校・中学校は倍率緩和、合格のチャンスが広がる

全体の最終倍率が2.9倍から2.7倍へと緩和された背景には、義務教育段階での積極的な採用があります。

小学校では合格者数が昨年度の158名から207名へと大幅に増加し、最終倍率は1.7倍から1.5倍に緩和。同様に、中学校でも合格者数が96名から117名に増え、倍率は2.7倍から2.5倍へと下がっています。

これは、次代を担う教員の安定的な確保に向け、県が門戸を広げている明確なサインと言えるでしょう。

③ 「島根創生特別枠」が拡大。地域貢献できる人材を評価

昨年度から新設された「島根創生特別枠」の合格者数が、昨年度の15名から19名(小学校10名、中学校6名、特別支援学校2名)へと増加した点も注目に値します。

これは、単に教員免許を持つ人材を確保するだけでなく、地域の課題解決や活性化に貢献できる多様な能力を持つ人材を高く評価するという、島根県の明確なメッセージと捉えることができます。

まとめ:分析結果から見る今後の島根県教員採用試験の予想

本記事では、令和8年度島根県教員採用試験の二次試験(最終)結果を、昨年度との比較を交えながら分析してきました。

今回の結果から浮かび上がってきたのは、以下の3つの明確なトレンドです。

  • 採用の二極化:小・中学校で倍率が緩和される一方、養護・栄養教諭といった専門職は採用数が少なく超高倍率となっており、目指す校種によって難易度が大きく異なります。
  • 義務教育教員の積極採用:特に小学校・中学校での合格者増は、県の教育の根幹を支える人材を安定的に確保したいという強い意志の表れです。
  • 「島根ならでは」の視点:「島根創生特別枠」の拡大は、教員としての資質に加え、地域への貢献意欲や多様な経験がますます重要になることを示唆しています。

これらのトレンドは、来年度以降の島根県教員採用試験を目指す方々にとって、極めて重要な指針となります。

特に、小学校や中学校を目指す受験生にとってはチャンスが広がっている一方、専門職を目指す場合は、より一層徹底した対策が求められるでしょう。

なお、今回の二次試験不合格者のうち63名が繰り上げ登載候補者となっており、採用辞退者の状況に応じて、10月31日(金)までに繰り上げ登載の可否が通知される予定です。

島根県の教育現場が、どのような新しい才能を迎えるのか、その動向に今後も注目していきたいと思います。

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